有価証券報告書-第114期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
| (ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法 1 有形固定資産(リース資産を除く) 当社および国内連結子会社は定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。 在外連結子会社は、主として定額法(ただし、一部の在外連結子会社は機械装置と工具については定率法)によっております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
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| 2 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法によっております。 | ||||
| 3 リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。 |
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