リース資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 1億4000万
- 2010年3月31日 +46.43%
- 2億500万
- 2011年3月31日 +23.41%
- 2億5300万
- 2012年3月31日 +3.16%
- 2億6100万
- 2013年3月31日 -17.24%
- 2億1600万
- 2014年3月31日 -0.93%
- 2億1400万
- 2015年3月31日 -37.85%
- 1億3300万
- 2016年3月31日 -3.01%
- 1億2900万
- 2017年3月31日 -38.76%
- 7900万
- 2018年3月31日 -41.77%
- 4600万
- 2019年3月31日 +63.04%
- 7500万
- 2020年3月31日 -16%
- 6300万
- 2021年3月31日 -34.92%
- 4100万
- 2022年3月31日 -36.59%
- 2600万
- 2023年3月31日 -61.54%
- 1000万
- 2024年3月31日 -90%
- 100万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- (リース取引関係)2024/06/14 15:29
ファイナンス・リース取引(借主側)所有権移転外ファイナンス・リース取引(1) リース資産の内容(イ)有形固定資産主として自動車部品事業における生産設備および車両ならびにコンピュータ関連機器であります。(ロ)無形固定資産主として自動車部品事業における製品設計データ管理用ソフトウェアであります。 (2) リース資産の減価償却の方法連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「(4) 会計方針に関する事項 (ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- (ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/14 15:29
1 有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は定率法によっております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2024/06/14 15:29
2 固定資産の減価償却の方法(1) 有形固定資産(リース資産を除く)定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 15～50年機械及び装置 主として9年 (2) 無形固定資産(リース資産を除く)定額法によっております。 (3) リース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。