無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(3) 減価償却費の調整額△164百万円は、固定資産に係る未実現損益の実現によるものであります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△358百万円は、固定資産に係る未実現損益の消去によるものであります。
2 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

2014/06/13 15:42

#2 セグメント表の脚注（連結）

整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△106百万円は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント資産の調整額8,979百万円は、当社の現金及び預金、投資有価証券等の全社資産18,222百万円およびセグメント間取引消去△9,243百万円であります。
(3) 減価償却費の調整額△180百万円は、固定資産に係る未実現損益の実現によるものであります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△272百万円は、固定資産に係る未実現損益の消去によるものであります。
2 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2014/06/13 15:42

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(リース取引関係)

ファイナンス・リース取引(借主側)所有権移転外ファイナンス・リース取引(1) リース資産の内容(イ)有形固定資産主として自動車部品事業における生産設備および車両ならびにコンピュータ関連機器であります。(ロ)無形固定資産主として自動車部品事業における製品設計データ管理用ソフトウェアであります。

(2) リース資産の減価償却の方法連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「(4) 会計処理基準に関する事項 (ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。

2014/06/13 15:42

#4 固定資産の減価償却の方法

2 固定資産の減価償却の方法(1) 有形固定資産(リース資産を除く)定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 15～50年機械及び装置 主として9年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)定額法によっております。

(3) リース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

2014/06/13 15:42

#5 設備投資等の概要

国内においては、主力製品の商品力・システム開発力強化および次世代自動車に向けた将来製品の開発のため、7億4千7百万円を投資いたしました。
海外においては、84億1千8百万円、特にアジアに62億5千1百万円の投資を実施し、無形固定資産を含め総額130億6百万円の設備投資を実施してまいりました。
主力3製品のフューエルポンプモジュール、スロットルボデーおよびキャニスタに対する設備投資は50億1百万円で、地域別には、日本で8億9千万円、アジアで23億4千8百万円、北米で11億1千万円、欧州で6億5千3百万円といった内訳であります。

2014/06/13 15:42

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法1 有形固定資産(リース資産を除く)当社および国内連結子会社は定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。在外連結子会社は、主として定額法(ただし、一部の在外連結子会社は機械装置と工具については定率法)によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2 無形固定資産(リース資産を除く)定額法によっております。

3 リース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。

2014/06/13 15:42