愛三工業（7283）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 16億9500万
2009年3月31日 +14.57%: 19億4200万
2010年3月31日 -12.26%: 17億400万
2011年3月31日 -21.83%: 13億3200万
2012年3月31日 -19.44%: 10億7300万
2013年3月31日 -13.89%: 9億2400万
2014年3月31日 +27.16%: 11億7500万
2015年3月31日 +18.21%: 13億8900万
2016年3月31日 +20.23%: 16億7000万
2017年3月31日 -8.74%: 15億2400万
2018年3月31日 -4.13%: 14億6100万
2019年3月31日 +1.37%: 14億8100万
2020年3月31日 -18.84%: 12億200万
2021年3月31日 -14.39%: 10億2900万
2022年3月31日 -12.63%: 8億9900万
2023年3月31日 +147.94%: 22億2900万
2024年3月31日 +7.58%: 23億9800万
2025年3月31日 +0.25%: 24億400万
2026年3月31日 +13.39%: 27億2600万

個別

2008年3月31日: 4億9800万
2009年3月31日 +45.58%: 7億2500万
2010年3月31日 -8.83%: 6億6100万
2011年3月31日 -9.38%: 5億9900万
2012年3月31日 -9.52%: 5億4200万
2013年3月31日 -2.4%: 5億2900万
2014年3月31日 +31.57%: 6億9600万
2015年3月31日 +29.6%: 9億200万
2016年3月31日 +26.39%: 11億4000万
2017年3月31日 -5.44%: 10億7800万
2018年3月31日 -11.87%: 9億5000万
2019年3月31日 +2.74%: 9億7600万
2020年3月31日 -30.64%: 6億7700万
2021年3月31日 -30.13%: 4億7300万
2022年3月31日 -17.55%: 3億9000万
2023年3月31日 +217.95%: 12億4000万
2024年3月31日 +17.26%: 14億5400万
2025年3月31日 +6.33%: 15億4600万
2026年3月31日 +19.21%: 18億4300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(3)減価償却費の調整額△326百万円は、固定資産に係る未実現損益の実現によるものであります。
(4)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額△20百万円は、固定資産に係る未実現損益の消去によるものであります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

2025/06/11 14:52

#2 セグメント表の脚注（連結）

整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△224百万円は、主にセグメント間未実現利益の調整額であります。
(2)セグメント資産の調整額5,078百万円は、当社の現金及び預金、投資有価証券等の全社資産32,759百万円およびセグメント間取引の消去△27,680百万円であります。
(3)減価償却費の調整額△252百万円は、固定資産に係る未実現損益の実現によるものであります。
(4)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額△84百万円は、固定資産に係る未実現損益の消去によるものであります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/11 14:52

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(リース取引関係)

ファイナンス・リース取引(借主側)所有権移転外ファイナンス・リース取引(1) リース資産の内容(イ)有形固定資産主として自動車部品事業における生産設備および車両ならびにコンピュータ関連機器であります。(ロ)無形固定資産主として自動車部品事業における製品設計データ管理用ソフトウェアであります。

(2) リース資産の減価償却の方法連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「(4) 会計方針に関する事項 (ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。

2025/06/11 14:52

#4 会計方針に関する事項（連結）

2 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2025/06/11 14:52

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2 固定資産の減価償却の方法(1) 有形固定資産(リース資産を除く)定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 15～50年機械及び装置主として9年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)定額法によっております。

(3) リース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。

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