無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(3) 減価償却費の調整額△226百万円は、固定資産に係る未実現損益の実現によるものであります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△728百万円は、固定資産に係る未実現損益の消去によるものであります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

2016/06/14 14:34

#2 セグメント表の脚注（連結）

整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△325百万円は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント資産の調整額15,800百万円は、当社の現金及び預金、投資有価証券等の全社資産23,858百万円およびセグメント間取引消去△8,057百万円であります。
(3) 減価償却費の調整額△375百万円は、固定資産に係る未実現損益の実現によるものであります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△707百万円は、固定資産に係る未実現損益の消去によるものであります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2016/06/14 14:34

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(リース取引関係)

ファイナンス・リース取引(借主側)所有権移転外ファイナンス・リース取引(1) リース資産の内容(イ)有形固定資産主として自動車部品事業における生産設備および車両ならびにコンピュータ関連機器であります。(ロ)無形固定資産主として自動車部品事業における製品設計データ管理用ソフトウェアであります。

(2) リース資産の減価償却の方法連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「(4) 会計方針に関する事項 (ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。

2016/06/14 14:34

#4 固定資産の減価償却の方法

2 固定資産の減価償却の方法(1) 有形固定資産(リース資産を除く)定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 15～50年機械及び装置 主として9年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)定額法によっております。

(3) リース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

2016/06/14 14:34

#5 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収還付法人税等」730百万円、「その他」4,765百万円は、「その他」5,495百万円として組み替えております。
・前連結会計年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「のれん」は、金銭的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「無形固定資産」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「のれん」2百万円、「その他」1,386百万円は、「無形固定資産」1,389百万円として組み替えております。

2016/06/14 14:34

#6 設備投資等の概要

1 【設備投資等の概要】
当社グループでは、「ワンランク上の品質」、「商品戦略強化」、「ものづくり強化」を2015年度会社方針の重点方策として掲げ、 無形固定資産を含め総額158億8千4百万円の設備投資を行いました。そのうち、77億1千7百万円を国内に、81億6千6百万円を海外に投資しました。
主力4製品であるフューエルポンプモジュール、スロットルボデー、キャニスタ、エンジンバルブに対する設備投資額は80億7千3百万円で、製品別にはそれぞれ37億1千2百万円、20億1百万円、10億円、13億6千万円といった内訳であります。地域別には日本において19億5千2百万円、アジアで32億3千万円、メキシコを含む米州で22億8千5百万円、欧州で6億6百万円といった内訳であります。

2016/06/14 14:34

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法1 有形固定資産(リース資産を除く)当社および国内連結子会社は定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。在外連結子会社は、主として定額法(ただし、一部の在外連結子会社は機械装置と工具については定率法)によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2 無形固定資産(リース資産を除く)定額法によっております。

3 リース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。

2016/06/14 14:34