有価証券報告書-第118期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
| 2 固定資産の減価償却の方法 (1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法によっております。 ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物 15~50年 機械及び装置 主として9年 |
| (2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法によっております。 |
| (3) リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。 |