マツダ（7261）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -27億800万
2010年9月30日: -23億6800万
2010年12月31日 -209.21%: -73億2200万
2011年3月31日 -901.26%: -733億1200万
2011年6月30日: -204億5800万
2011年9月30日 -78.68%: -365億5400万
2011年12月31日 -188.14%: -1053億2600万
2012年3月31日: -1045億1100万
2012年6月30日: 18億700万
2012年9月30日 +397.07%: 89億8200万
2012年12月31日 +14.45%: 102億8000万
2013年3月31日 +176.38%: 284億1200万
2013年6月30日 -12.12%: 249億6900万
2013年9月30日 +99.64%: 498億4900万
2013年12月31日 +95.74%: 975億7200万
2014年3月31日 +71.5%: 1673億3900万
2014年6月30日 -71.73%: 473億1300万
2014年9月30日 +105.74%: 973億4400万
2014年12月31日 +55.79%: 1516億5100万
2015年3月31日 +41.58%: 2147億600万
2015年6月30日 -83.27%: 359億2500万
2015年9月30日 +132.02%: 833億5300万
2015年12月31日 +39.61%: 1163億6900万
2016年3月31日 -13.98%: 1000億9900万
2016年6月30日 -93.19%: 68億1200万
2016年9月30日 +351.69%: 307億6900万
2016年12月31日 +137.81%: 731億7100万
2017年3月31日 +47.98%: 1082億7900万
2017年6月30日 -66.94%: 358億
2017年9月30日 +97.6%: 707億4200万
2017年12月31日 +51.58%: 1072億3300万
2018年3月31日 +17.97%: 1265億
2018年6月30日 -84.09%: 201億2600万
2018年9月30日 +36.43%: 274億5800万
2018年12月31日 +17.97%: 323億9200万
2019年3月31日 +60.62%: 520億2900万
2019年6月30日 -89.36%: 55億3400万
2019年9月30日 +155.15%: 141億2000万
2019年12月31日 +185.92%: 403億7200万
2020年3月31日: -50億6800万
2020年6月30日 -999.99%: -650億800万
2020年9月30日 -51.48%: -984億7300万
2020年12月31日: -746億700万
2021年3月31日: 204億5700万
2021年6月30日 +2.99%: 210億6900万
2021年9月30日 +49.71%: 315億4300万
2021年12月31日 +46.33%: 461億5800万
2022年3月31日 +181.26%: 1298億2300万
2022年6月30日 -60.65%: 510億8300万
2022年9月30日 +146.47%: 1259億200万
2022年12月31日 -7.49%: 1164億7700万
2023年3月31日 +42.06%: 1654億6500万
2023年6月30日 -55.38%: 738億3700万
2023年9月30日 +126.25%: 1670億5800万
2023年12月31日 +29.11%: 2156億9400万
2024年3月31日 +53.98%: 3321億3200万
2024年6月30日 -78.38%: 718億400万
2024年9月30日: -21億2300万
2024年12月31日: 955億9400万
2025年3月31日 -1.31%: 943億3900万
2025年6月30日: -530億3300万
2025年9月30日: -325億1000万
2025年12月31日: 556億5600万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 16:31
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 16:31