マツダ(7261)の短期借入金の純増減額(△は減少)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -5億7400万
- 2009年3月31日
- 84億9200万
- 2009年12月31日
- -477億3900万
- 2010年3月31日
- -473億8900万
- 2010年6月30日
- -43億6600万
- 2010年9月30日 -84.86%
- -80億7100万
- 2010年12月31日
- 80億5300万
- 2011年3月31日 -80.07%
- 16億500万
- 2011年6月30日
- -16億5200万
- 2011年9月30日 -72.7%
- -28億5300万
- 2011年12月31日 -86.08%
- -53億900万
- 2012年3月31日 -88.04%
- -99億8300万
- 2012年6月30日
- 41億8000万
- 2012年9月30日 +243.64%
- 143億6400万
- 2012年12月31日 +202.07%
- 433億8900万
- 2013年3月31日 -40.81%
- 256億8300万
- 2013年6月30日
- -85億3200万
- 2013年9月30日
- -65億7200万
- 2013年12月31日
- 96億3100万
- 2014年3月31日
- -11億
- 2014年6月30日
- 86億6300万
- 2014年9月30日 -18.39%
- 70億7000万
- 2014年12月31日 +18.19%
- 83億5600万
- 2015年3月31日 +42.52%
- 119億900万
- 2015年6月30日
- -114億3300万
- 2015年9月30日
- 52億8700万
- 2015年12月31日 +275.94%
- 198億7600万
- 2016年3月31日
- -5000万
- 2016年6月30日
- 41億3300万
- 2016年9月30日 +96.42%
- 81億1800万
- 2016年12月31日 +227.16%
- 265億5900万
- 2017年3月31日 -60.85%
- 103億9900万
- 2017年6月30日 -50%
- 51億9900万
- 2017年9月30日
- -57億2800万
- 2017年12月31日 -37.31%
- -78億6500万
- 2018年3月31日 -259.61%
- -282億8300万
- 2018年6月30日
- 38億1500万
- 2018年9月30日
- -73億5300万
- 2018年12月31日
- 33億400万
- 2019年3月31日 +671.37%
- 254億8600万
- 2019年6月30日
- -237億9400万
- 2019年9月30日
- -14億7300万
- 2019年12月31日
- 189億3700万
- 2020年3月31日
- -1500万
- 2020年6月30日
- 913億2200万
- 2020年9月30日 -29.4%
- 644億7500万
- 2020年12月31日 -50.92%
- 316億4600万
- 2021年3月31日
- -1201億2100万
- 2021年6月30日
- 1099億3400万
- 2021年9月30日 -0.74%
- 1091億2400万
- 2021年12月31日 +21.78%
- 1328億8800万
- 2022年3月31日
- -9200万
- 2022年6月30日
- 1267億3500万
- 2022年9月30日 -40.98%
- 747億9600万
- 2022年12月31日 -0.87%
- 741億4400万
- 2023年3月31日
- -7400万
- 2023年6月30日
- 658億200万
- 2023年9月30日 -25.53%
- 490億300万
- 2023年12月31日 -29.18%
- 347億500万
- 2024年3月31日 -15.17%
- 294億4100万
- 2024年6月30日 -90.39%
- 28億3000万
- 2024年9月30日 -12.19%
- 24億8500万
- 2024年12月31日 +66.16%
- 41億2900万
- 2025年3月31日 -51.66%
- 19億9600万
- 2025年6月30日 -34.72%
- 13億300万
- 2025年9月30日 -51.11%
- 6億3700万
- 2025年12月31日 +7.54%
- 6億8500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、事業活動に必要な資金を安定的に確保するため、キャッシュ・フローの創出に努めております。また、自動車及び同部品の製造販売事業を行うために必要となる設備投資等に充当することを目的として、銀行借入や社債発行などにより、必要な資金を調達しております。なお、当社は、サステナビリティに関する取り組みを推進するため、資金調達の枠組みとして2024年1月に「サステナブル・ファイナンス・フレームワーク」を策定しました。本フレームワークで調達した資金は、グローバル自社工場のCN、バッテリーEVやプラグインハイブリッド車などの開発・製造、先進安全技術・高度運転支援技術の開発・製造などに活用しております。2025/06/24 16:31
当社グループの資金の流動性管理にあたっては、資金繰り計画を作成し、適時に更新するなどによりリスク管理を行っているほか、急激な外部環境変化に対応できるよう、一定水準の手元流動性を確保する方針としております。また、当社はグループ全体の資金を一元管理し、グループ内での相互貸借機能を保有することで、流動性リスクに対し機動的に対応できる体制を構築しております。加えて、当社は国内金融機関とのコミットメントライン契約の締結により、十分な流動性を確保する手段を保有しております。
当連結会計年度末において、現金及び現金同等物1兆1,056億円に未使用のコミットメントライン2,000億円を加えた流動性は、月商比3.1ヶ月に相当する1兆3,056億円となっております。 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- ③ 資金調達に係る流動性リスク(支払期日に支払いを実行できなくなるリスク)の管理2025/06/24 16:31
当社グループの資金の流動性管理にあたっては、資金繰り計画を作成し、適時に更新するなどによりリスク管理を行っているほか、急激な外部環境変化に対応できるよう、一定水準の手元流動性を確保する方針としております。また、当社はグループ全体の資金を一元管理し、グループ内での相互貸借機能を保有することで、流動性リスクに対し機動的に対応できる体制を構築しております。加えて、当社は国内金融機関とのコミットメントライン契約の締結により、十分な流動性を確保する手段を保有しております。
(4) 金融商品の時価等に関する事項についての補足説明