減価償却費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 114億1400万
- 2009年3月31日 +9.84%
- 125億3700万
- 2010年3月31日 -0.53%
- 124億7100万
- 2011年3月31日 +1.23%
- 126億2400万
- 2012年3月31日 +13.69%
- 143億5200万
- 2013年3月31日 -0.47%
- 142億8400万
- 2014年3月31日 +9.12%
- 155億8600万
個別
- 2008年3月31日
- 19億800万
- 2009年3月31日 -0.89%
- 18億9100万
- 2010年3月31日 -0.74%
- 18億7700万
- 2011年3月31日 +3.09%
- 19億3500万
- 2012年3月31日 -4.65%
- 18億4500万
- 2013年3月31日 +1.57%
- 18億7400万
- 2014年3月31日 +4.54%
- 19億5900万
- 2015年3月31日 +29.81%
- 25億4300万
- 2016年3月31日 +8.38%
- 27億5600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)2016/06/29 14:23
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)(単位:百万円) その他の項目 減価償却費 60,250 20,574 80,824 のれんの償却額 6 0 6
4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(単位:百万円) その他の項目 減価償却費 58,819 22,693 81,512 のれんの償却額 - - - - #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
1 ファイナンス・リース取引
(借主側)
(1)リース資産の内容
所有権移転外ファイナンス・リース取引
有形固定資産
主として、大型電子計算機及びその周辺機器、金型等であります。
(2)リース資産の減価償却の方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
2 オペレーティング・リース取引
(借手側)
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料
(貸手側)前連結会計年度
(平成27年3月31日)当連結会計年度
(平成28年3月31日)一年内 272百万円 196百万円 一年超 940百万円 894百万円 合計 1,213百万円 1,091百万円
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料
2016/06/29 14:23前連結会計年度
(平成27年3月31日)当連結会計年度
(平成28年3月31日)一年内 76百万円 76百万円 一年超 564百万円 474百万円 合計 641百万円 551百万円 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2016/06/29 14:23
おおよその割合前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 給料及び賞与 21,488 百万円 23,042 百万円 減価償却費 2,543 百万円 2,756 百万円
販売費 50% 41% - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）
- 2016/06/29 14:23
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)(単位:百万円) その他の項目 報告セグメント計 調整額 連結財務諸表計上額 減価償却費 80,824 - 80,824 のれんの償却額 6 - 6