有価証券報告書-第173期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用している。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した事業年度の翌事業年度から取得価格の5%相当額と備忘価格との差額を5年間で均等償却している。
(2) 無形固定資産
定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用している。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した事業年度の翌事業年度から取得価格の5%相当額と備忘価格との差額を5年間で均等償却している。
(2) 無形固定資産
定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。