固定資産
個別
- 2013年3月31日
- 1兆5590億
- 2014年3月31日 +3.14%
- 1兆6080億
有報情報
- #1 他勘定振替高に関する注記
- ※2 他勘定振替高の内訳は、以下のとおりです。2014/06/20 11:51
前事業年度(自 2012年4月1日至 2013年3月31日) 当事業年度(自 2013年4月1日至 2014年3月31日) 固定資産への振替高 1,498百万円 2,344百万円 販売費及び一般管理費他への振替高 1,068 517 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3年~50年
機械及び装置 7年
工具、器具及び備品 2年~5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2014/06/20 11:51 - #3 固定資産処分損に関する注記
- 固定資産処分損の内訳は、以下のとおりです。
2014/06/20 11:51前事業年度
(自 2012年4月1日
至 2013年3月31日)当事業年度
(自 2013年4月1日
至 2014年3月31日)(廃却損) 建物及び構築物 1,049百万円 1,440百万円 機械及び装置 684 813 車両運搬具 447 631 その他 487 779 (売却損) 土地 543 214 その他 141 60 計 3,354 3,939 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/20 11:51
- #5 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (損益計算書関係)2014/06/20 11:51
1 前事業年度において、区分掲記していた営業外収益の「受取利息」は、金額的重要性がないため、当事業年度より「雑収入」に含めて表示しています。また、前事業年度において、区分掲記していた営業外収益の「固定資産賃貸料」は、営業外収益の100分の10以下となったため、「雑収入」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において営業外収益に表示していた「受取利息」1,181百万円、「固定資産賃貸料」23,585百万円、「雑収入」6,186百万円は、「雑収入」30,953百万円として組替えています。 - #6 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 3 オペレーティング・リースに係る設備投資は、上記の金融サービス事業における設備投資計画に含まれていません。2014/06/20 11:51
4 上記の表には、無形固定資産を含めていません。
二輪事業では、新機種の投入に伴う投資や、生産設備の拡充、合理化および更新ならびに販売施設や研究開発施設の拡充などに、77,400百万円の設備投資を計画しています。