構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 371億5700万
- 2009年3月31日 +8.07%
- 401億5600万
- 2010年3月31日 -3.11%
- 389億600万
- 2011年3月31日 -10.69%
- 347億4700万
- 2012年3月31日 -3.76%
- 334億4200万
- 2013年3月31日 +5.03%
- 351億2300万
- 2014年3月31日 +7.92%
- 379億300万
- 2015年3月31日 +2.52%
- 388億5900万
- 2016年3月31日 +13.22%
- 439億9700万
- 2017年3月31日 -3.11%
- 426億2900万
- 2018年3月31日 -2.13%
- 417億2100万
- 2019年3月31日 -4.53%
- 398億3100万
- 2020年3月31日 -4.97%
- 378億5100万
- 2021年3月31日 -6.66%
- 353億3100万
- 2022年3月31日 -7.66%
- 326億2600万
- 2023年3月31日 -4.06%
- 313億300万
- 2024年3月31日 -1.88%
- 307億1600万
- 2025年3月31日 -0.58%
- 305億3900万
有報情報
- #1 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産の減価償却費を算定するために使用した主な見積耐用年数は、以下のとおりです。2025/06/18 15:36
有形固定資産の減価償却方法、耐用年数および残存価額は、各連結会計年度末に見直しを行い、変更が必要な場合は、会計上の見積りの変更として将来に向かって調整しています。資産 見積耐用年数 建物及び構築物 3年～50年 機械装置及び備品 2年～20年
連結財政状態計算書上の有形固定資産には、リース取引による使用権資産が含まれています。