固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 126億6981万
- 2016年9月30日 +0.33%
- 127億1123万
個別
- 2016年3月31日
- 112億1163万
- 2016年9月30日 -1.5%
- 110億4360万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- 域ごとの情報2016/12/26 14:23
(2) 有形固定資産
Ⅱ 当中間連結会計期間(自 平成28年4月1日 至 平成28年9月30日) - #2 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2016/12/26 14:23
・有形固定資産 主として、マリン事業における塗装組立設備(機械及び装置)及び金型(工具、器具及び備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、賃貸用有形固定資産の一部については、定額法を採用しております。
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物についても、法人税法に定める定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7~50年
機械及び装置 4~9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/12/26 14:23 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2016/12/26 14:23前中間連結会計期間
(自 平成27年4月1日
至 平成27年9月30日)当中間連結会計期間
(自 平成28年4月1日
至 平成28年9月30日)車両運搬具 1,731千円 ―千円 計 1,731千円 ―千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
前中間連結会計期間
(自 平成27年4月1日
至 平成27年9月30日)当中間連結会計期間
(自 平成28年4月1日
至 平成28年9月30日)機械及び装置 169千円 29千円 工具、器具及び備品 1,240 〃 43 〃 その他 952016/12/26 14:23 - #6 減価償却額の注記
4 減価償却実施額は、次のとおりであります。2016/12/26 14:23
前中間会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日) 当中間会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日) 有形固定資産 293,839千円 289,775千円 無形固定資産 24,197 〃 28,065 〃 - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当中間連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ0.7%減少の27,027百万円となりました。このうち流動資産は、前連結会計年度末に比べ1.6%減少の14,316百万円となりました。主な変動内容は、大口の営業債権回収による現金及び預金の増加、その一方で受取手形及び売掛金の減少、受取手形からの条件変更による電子記録債権の増加、及び生産の平準化による棚卸資産の増加などであります。また、消費税の還付などにより、その他の流動資産が減少しております。2016/12/26 14:23
固定資産は、前連結会計年度末に比べ0.3%増加の12,711百万円となりました。主な変動内容は、アメリカにある子会社の倉庫兼事務所建設費用の一部支払いによる建設仮勘定の増加などであります。
②負債- #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、賃貸用有形固定資産の一部及び在外連結子会社については、定額法を採用しております。
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物についても、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7~50年
機械及び装置 4~9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 長期前払費用
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/12/26 14:23IRBANK 採用情報
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