建物（純額）

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ただし、賃貸用有形固定資産の一部及び在外連結子会社については、定額法を採用しております。
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物についても、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2022/12/26 10:38

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供されている資産

	前連結会計年度(2022年3月31日)		当中間連結会計期間(2022年9月30日)
棚卸資産	568,334	〃	535,552	〃
建物	6,110,491	〃	5,955,006	〃
機械装置	53,951	〃	46,475	〃

担保付債務

2022/12/26 10:38

#3 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

定率法によっております。ただし、賃貸用有形固定資産の一部については、定額法を採用しております。
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物についても、法人税法に定める定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2022/12/26 10:38