無形固定資産

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械及び装置 4～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2023/12/25 9:36

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、賃貸用有形固定資産の一部及び在外連結子会社については、定額法を採用しております。
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物についても、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
機械及び装置 4～9年2023/12/25 9:36

#3 減価償却額の注記

5 減価償却実施額は、次のとおりであります。

	前中間会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日)		当中間会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日)
有形固定資産	438,296	千円	443,569	千円
無形固定資産	19,001	〃	16,087	〃

2023/12/25 9:36

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

機械及び装置 4～9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2023/12/25 9:36