トーハツの構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億8523万
- 2009年3月31日 -4.04%
- 3億6965万
- 2010年3月31日 -7.71%
- 3億4115万
- 2011年3月31日 -8.16%
- 3億1332万
- 2012年3月31日 +3.51%
- 3億2432万
- 2013年3月31日 -6.9%
- 3億193万
- 2014年3月31日 -9.37%
- 2億7364万
- 2015年3月31日 -2.86%
- 2億6580万
- 2016年3月31日 -7.46%
- 2億4598万
- 2017年3月31日 -8.09%
- 2億2607万
- 2018年3月31日 -12.66%
- 1億9744万
- 2019年3月31日 +83.9%
- 3億6310万
- 2020年3月31日 -8.65%
- 3億3169万
- 2021年3月31日 +0.11%
- 3億3205万
- 2022年3月31日 -8.73%
- 3億305万
- 2023年3月31日 -9%
- 2億7578万
- 2024年3月31日 -3.15%
- 2億6708万
- 2025年3月31日 -7.01%
- 2億4837万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 11:24
定率法によっております。ただし、賃貸用有形固定資産の一部及び在外連結子会社については定額法によっております。また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法によっております。ただし、賃貸用有形固定資産の一部については定額法を採用しております。2025/06/27 11:24
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
