建物（純額）

有報情報

#1 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産処分損のうち固定資産除却損の内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)		当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	12	百万円	37	百万円
機械装置及び運搬具	27	〃	5	〃

2017/06/29 15:11

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供する資産

	前連結会計年度(平成28年3月31日)		当連結会計年度(平成29年3月31日)
土地	749	百万円	749	百万円
建物	1,926	〃	1,832	〃
計	2,675	百万円	2,582	百万円

担保付債務

2017/06/29 15:11

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりです。

建物	九州支店新事務所		96	百万円
機械装置	三木工場 NC付プレスブレーキ		79	〃
	八戸メガソーラパネル増設		59	〃
車両運搬具	試作車		90	〃

2017/06/29 15:11

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物及び構築物	7～60年
機械装置及び運搬具	4～17年

また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として3年間で均等償却する方法によっています。
無形固定資産(リース資産を除く)については、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については定額法を採用しています。

2017/06/29 15:11