有価証券報告書-第124期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
提出会社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用している。
但し、提出会社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び賃貸用資産に係る建物並びに構築物について定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は下記のとおりである。
建物及び構築物 3～65年
機械装置及び運搬具 3～12年
その他 1～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。