四半期報告書-第126期第3四半期(平成28年10月1日-平成28年12月31日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 平成27年4月1日 至 平成27年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注)セグメント利益(又は損失△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
固定資産に係る重要な減損損失の認識、のれんの金額の重要な変動及び重要な負ののれん発生益の認識はありません。
Ⅱ 当第3四半期連結累計期間(自 平成28年4月1日 至 平成28年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注)セグメント利益(又は損失△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
固定資産に係る重要な減損損失の認識、のれんの金額の重要な変動及び重要な負ののれん発生益の認識はありません。
3.報告セグメントの変更に関する事項
(平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用)
「会計方針の変更」に記載のとおり、法人税法の改正に伴い、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更したため、事業セグメントの減価償却方法を同様に変更しております。
この変更による当第3四半期連結累計期間のセグメント損益に与える影響は軽微であります。
【セグメント情報】
Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 平成27年4月1日 至 平成27年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:千円) | |||||||
| ガス機器事業 | 汎用機器事業 | 自動車機器事業 | 不動産賃貸事業 | 合計 | 調整額 | 四半期連結 損益計算書 計上額 (注) | |
| 売上高 | |||||||
| 外部顧客への売上高 | 3,072,192 | 2,820,268 | 385,378 | 415,247 | 6,693,086 | - | 6,693,086 |
| セグメント間の内部売上高又は振替高 | - | - | - | - | - | - | - |
| 計 | 3,072,192 | 2,820,268 | 385,378 | 415,247 | 6,693,086 | - | 6,693,086 |
| セグメント利益(又は損失△) | 272,339 | 94,273 | △10,585 | 340,137 | 696,163 | - | 696,163 |
(注)セグメント利益(又は損失△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
固定資産に係る重要な減損損失の認識、のれんの金額の重要な変動及び重要な負ののれん発生益の認識はありません。
Ⅱ 当第3四半期連結累計期間(自 平成28年4月1日 至 平成28年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:千円) | |||||||
| ガス機器事業 | 汎用機器事業 | 自動車機器事業 | 不動産賃貸事業 | 合計 | 調整額 | 四半期連結 損益計算書 計上額 (注) | |
| 売上高 | |||||||
| 外部顧客への売上高 | 2,832,713 | 2,277,617 | 435,689 | 415,086 | 5,961,106 | - | 5,961,106 |
| セグメント間の内部売上高又は振替高 | - | - | - | - | - | - | - |
| 計 | 2,832,713 | 2,277,617 | 435,689 | 415,086 | 5,961,106 | - | 5,961,106 |
| セグメント利益(又は損失△) | 297,567 | △185,368 | △57,801 | 336,206 | 390,602 | - | 390,602 |
(注)セグメント利益(又は損失△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
固定資産に係る重要な減損損失の認識、のれんの金額の重要な変動及び重要な負ののれん発生益の認識はありません。
3.報告セグメントの変更に関する事項
(平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用)
「会計方針の変更」に記載のとおり、法人税法の改正に伴い、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更したため、事業セグメントの減価償却方法を同様に変更しております。
この変更による当第3四半期連結累計期間のセグメント損益に与える影響は軽微であります。