当期純利益
連結
- 2008年3月31日
- -3億1700万
- 2009年3月31日 -683.28%
- -24億8300万
- 2010年3月31日 -86.95%
- -46億4200万
- 2011年3月31日
- 9億3900万
- 2012年3月31日 +70.61%
- 16億200万
- 2013年3月31日 -12.11%
- 14億800万
- 2014年3月31日 +94.32%
- 27億3600万
- 2015年3月31日 +9.43%
- 29億9400万
- 2016年3月31日 -57.62%
- 12億6900万
- 2017年3月31日 +111.58%
- 26億8500万
- 2018年3月31日 -5.14%
- 25億4700万
- 2019年3月31日 -11.19%
- 22億6200万
- 2020年3月31日
- -40億1400万
- 2021年3月31日
- -1億2500万
- 2022年3月31日
- 13億1800万
- 2023年3月31日
- -16億8200万
- 2024年3月31日
- 11億1500万
個別
- 2008年3月31日
- 7億8500万
- 2009年3月31日
- -19億6200万
- 2010年3月31日 -100.97%
- -39億4300万
- 2011年3月31日
- 3億8400万
- 2012年3月31日 +121.61%
- 8億5100万
- 2013年3月31日 +33.02%
- 11億3200万
- 2014年3月31日 -26.86%
- 8億2800万
- 2015年3月31日 +114.98%
- 17億8000万
- 2016年3月31日 -66.29%
- 6億
- 2017年3月31日 +255.17%
- 21億3100万
- 2018年3月31日 -16.85%
- 17億7200万
- 2019年3月31日 -62.19%
- 6億7000万
- 2020年3月31日
- -28億5100万
- 2021年3月31日
- -9億3900万
- 2022年3月31日
- 12億3800万
- 2023年3月31日 -99.92%
- 100万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 7億100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度(令和5年4月1日~令和6年3月31日)におけるわが国経済は、緩やかな回復が続き年度末にはマイナス金利政策の解除が見られました。海外では欧米を中心にインフレ抑制に向けた金融引き締めが継続されるなか、中国では経済の失速が鮮明となり今一段の金融緩和が進みました。為替市場では円安進行の加速が見られ、また、ウクライナ情勢や中東での軍事衝突など地政学的リスクも高まっており、総じて先行きは不透明な状況が続いております。2024/06/26 16:00
このような経営環境のなか当グループにおいては、主力のモビリティ事業がけん引し、売上高は999億4千1百万円(前期比6.5%増)となりました。また、商社事業での利益率の改善や、為替相場での円安効果もあり、営業利益は36億7千2百万円(前期比18.9%増)、経常利益は31億6千1百万円(前期比19.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は11億1千5百万円(前期は16億8千2百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
なお、当連結会計年度より報告セグメントを次のとおり変更しております。従来の「自動車関連品事業」を「モビリティ事業」、「生活機器関連品事業」を「ガステクノ事業」に名称変更しております。また、マネジメントアプローチからの事業ポートフォリオの見直しに伴い、「航空機部品輸入販売事業」及び「芝管理機械等販売事業」を「商社事業」として統合し、「その他事業」に含めていた車輛用暖房機器類の製造販売事業を「モビリティ事業」に含めております。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2024/06/26 16:00
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。項目 前連結会計年度(自 令和4年4月1日至 令和5年3月31日) 当連結会計年度(自 令和5年4月1日至 令和6年3月31日) 1株当たり純資産額 936.50円 1,180.23円 1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△) △50.13円 33.19円
2.株主資本において自己株式として計上されている信託に残存する自社の株式は、1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。