大同メタル工業（7245）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 109億7981万
2009年3月31日 -13.39%: 95億909万
2010年3月31日 +10.2%: 104億7865万
2010年12月31日 -5.63%: 98億8830万
2011年3月31日 -2.03%: 96億8802万
2011年6月30日 -0.15%: 96億7329万
2011年9月30日 -1.57%: 95億2149万
2011年12月31日 -2.86%: 92億4872万
2012年3月31日 -0.62%: 91億9160万
2012年6月30日 +1.56%: 93億3524万
2012年9月30日 -1.78%: 91億6935万
2012年12月31日 +4.31%: 95億6430万
2013年3月31日 +2.6%: 98億1307万
2013年6月30日 +0.7%: 98億8195万
2013年9月30日 +11.4%: 110億827万
2013年12月31日 -0.11%: 109億9637万
2014年3月31日 +29.83%: 142億7695万
2014年6月30日 -2.01%: 139億9031万
2014年9月30日 -0.93%: 138億6000万
2014年12月31日 +1.08%: 140億1016万
2015年3月31日 +1.83%: 142億6722万
2015年6月30日 -2.69%: 138億8325万
2015年9月30日 -0.39%: 138億2881万
2015年12月31日 -2.53%: 134億7843万
2016年3月31日 +17.51%: 158億3886万
2016年6月30日 -2.24%: 154億8388万
2016年9月30日 -2.39%: 151億1318万
2016年12月31日 +3.51%: 156億4414万
2017年3月31日 +13.17%: 177億512万
2017年6月30日 -0.15%: 176億7927万
2017年9月30日 +0.32%: 177億3527万
2017年12月31日 -0.14%: 177億1077万
2018年3月31日 -0.16%: 176億8263万
2018年6月30日 -1.65%: 173億9000万
2018年9月30日 -2.17%: 170億1300万
2018年12月31日 +0.42%: 170億8500万
2019年3月31日 -2.31%: 166億9000万
2019年6月30日 -1.26%: 164億8000万
2019年9月30日 -1.95%: 161億5900万
2019年12月31日 +2.75%: 166億400万
2020年3月31日 -4.71%: 158億2200万
2020年6月30日 -3.74%: 152億3100万
2020年9月30日 +4.58%: 159億2800万
2020年12月31日 +2.45%: 163億1800万
2021年3月31日 +5.39%: 171億9800万
2021年6月30日 -0.38%: 171億3300万
2021年9月30日 -1.02%: 169億5900万
2021年12月31日 -1.88%: 166億4100万
2022年3月31日 +0.31%: 166億9300万
2022年6月30日 +1.31%: 169億1200万
2022年9月30日 -2.7%: 164億5600万
2022年12月31日 +0.2%: 164億8900万
2023年3月31日 -2.24%: 161億1900万
2023年6月30日 +0.92%: 162億6800万
2023年9月30日 +2.24%: 166億3300万
2023年12月31日 -1.08%: 164億5400万
2024年3月31日 -0.75%: 163億3000万
2024年6月30日 +1.04%: 165億
2024年9月30日 +0.36%: 165億6000万
2024年12月31日 -3.47%: 159億8600万
2025年3月31日 +14.97%: 183億7900万
2025年9月30日 -1.74%: 180億5900万
2025年12月31日 +0.85%: 182億1200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法(イ)有形固定資産(リース資産を除く)当社及び国内連結子会社のうち、5社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、他の連結子会社は定額法を採用しております。主な耐用年数は、以下のとおりであります。建物及び構築物 3年～60年機械装置及び運搬具 3年～20年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。

(ハ)リース資産所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。使用権資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。なお、在外連結子会社については、IFRS第16号又はASC第842号の適用により、リースの借手については、原則として全てのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しております。

2025/06/26 14:03

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)		当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	507	百万円	461	百万円
機械装置及び運搬具	1,432		1,107

上記のうち、工場財団根抵当権に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)		当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	7	百万円	5	百万円
機械装置及び運搬具	0		0

(2) 担保付債務は、次のとおりであります。

2025/06/26 14:03