無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物等の設備投資額であります。
【関連情報】

2019/09/17 10:14

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

主として、自動車用エンジン軸受、非自動車用軸受における生産設備、及び情報システム関連設備であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。

2019/09/17 10:14

#3 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3年～50年
工具、器具及び備品	2年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、自社利用ソフトウエア5年、施設利用権15年～20年であります。
(3) リース資産所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2019/09/17 10:14

#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物等の設備投資額であります。

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

機械及び装置	バイメタル製造専用設備	679	百万円
建設仮勘定	軸受加工専用設備	207
無形固定資産(その他)	システム投資	700

2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

2019/09/17 10:14

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法(イ)有形固定資産(リース資産を除く)当社及び国内連結子会社のうち、6社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、他の連結子会社は定額法を採用しております。主な耐用年数は、以下のとおりであります。建物及び構築物 3年～60年機械装置及び運搬具 4年～10年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。

(ハ)リース資産所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。

2019/09/17 10:14