市光工業（7244）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 90億3300万
2009年3月31日 -8.38%: 82億7600万
2010年3月31日 -12.14%: 72億7100万
2010年12月31日 +14.39%: 83億1700万
2011年3月31日 -2.62%: 80億9900万
2011年6月30日 -1.3%: 79億9400万
2011年9月30日 -2.56%: 77億8900万
2011年12月31日 -1.71%: 76億5600万
2012年3月31日 -0.46%: 76億2100万
2012年6月30日 -2.22%: 74億5200万
2012年9月30日 -0.31%: 74億2900万
2012年12月31日 -0.2%: 74億1400万
2013年3月31日 -1.19%: 73億2600万
2013年6月30日 +15.83%: 84億8600万
2013年9月30日 +0.82%: 85億5600万
2013年12月31日 +5.98%: 90億6800万
2014年3月31日 -0.86%: 89億9000万
2014年6月30日 -0.92%: 89億700万
2014年9月30日 +3.93%: 92億5700万
2014年12月31日 +7.73%: 99億7300万
2015年3月31日 -8.03%: 91億7200万
2015年6月30日 +3.94%: 95億3300万
2015年9月30日 -2.65%: 92億8000万
2015年12月31日 -0.99%: 91億8800万
2016年3月31日 -1.31%: 90億6800万
2016年6月30日 -3.78%: 87億2500万
2016年9月30日 +12.63%: 98億2700万
2016年12月31日 +1.26%: 99億5100万
2017年3月31日 +4.13%: 103億6200万
2017年6月30日 +1.29%: 104億9600万
2017年9月30日 -0.52%: 104億4100万
2017年12月31日 +0.36%: 104億7900万
2018年3月31日 +10.5%: 115億7900万
2018年6月30日 -1.87%: 113億6300万
2018年9月30日 +1.71%: 115億5700万
2018年12月31日 -1.08%: 114億3200万
2019年3月31日 -0.67%: 113億5500万
2019年6月30日 -1.95%: 111億3400万
2019年9月30日 +11.72%: 124億3900万
2019年12月31日 -0.71%: 123億5100万
2020年3月31日 +4.48%: 129億400万
2020年6月30日 -0.63%: 128億2300万
2020年9月30日 -0.21%: 127億9600万
2020年12月31日 -2.4%: 124億8900万
2021年3月31日 -0.35%: 124億4500万
2021年6月30日 -0.78%: 123億4800万
2021年9月30日 -1.65%: 121億4400万
2021年12月31日 +0.86%: 122億4800万
2022年3月31日 -0.59%: 121億7600万
2022年6月30日 +1.31%: 123億3600万
2022年9月30日 +3.53%: 127億7200万
2022年12月31日 -3.45%: 123億3200万
2023年3月31日 -0.8%: 122億3300万
2023年6月30日 +0.14%: 122億5000万
2023年9月30日 -9.62%: 110億7100万
2023年12月31日 -2.42%: 108億300万
2024年3月31日 -1.07%: 106億8700万
2024年6月30日 -1.21%: 105億5800万
2024年9月30日 -4.7%: 100億6200万
2024年12月31日 -1.4%: 99億2100万
2025年3月31日 +11.3%: 110億4200万
2025年6月30日 +3.68%: 114億4800万
2025年9月30日 +7.56%: 123億1400万
2025年12月31日 -0.63%: 122億3700万

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であります。
2.提出会社の「本社及び伊勢原製造所」には、貸与中の土地、建物及び構築物等を含んでおります。
3.従業員数は契約期間に定めのない従業員であり、パート及び派遣社員等、契約期間に定めのある従業員は( )内に外数で記載しております。

2026/03/25 16:39

#2 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次の通りであります。

建物及び構築物	10年～50年
機械装置及び運搬具	4年～12年
工具、器具及び備品	2年～10年

② 無形固定資産(リース資産を除く) …… 定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

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#3 固定資産処分損の注記（連結）

※7 固定資産処分損の内訳は次の通りであります。

	前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)		当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
建物及び構築物	35	百万円	1	百万円
機械装置及び運搬具	40		114

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