建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	10年～50年
機械装置及び運搬具	4年～12年
工具、器具及び備品	3年～10年

(会計方針の変更)
(会計上の見積りの変更と区分することが困難な会計方針の変更)

2014/06/27 16:58

#2 固定資産処分損の注記

※5 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	137百万円	28百万円
機械装置及び運搬具	96	93

2014/06/27 16:58

#3 固定資産処分益の注記

※4 固定資産処分益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	- 百万円	9 百万円
機械装置及び運搬具	9	11

2014/06/27 16:58

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
売掛金	3,889	4,292
建物及び構築物	4,190	4,271
工具、器具及び備品	32	-

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/27 16:58

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	10年～50年
機械装置及び運搬具	4年～12年
工具、器具及び備品	2年～10年

② 無形固定資産(リース資産を除く) …… 定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2014/06/27 16:58