形固定資産 (リース資産を除く)
定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)、および工具、器具及び備品のうち、プレス・樹脂製品事業の金型については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用のソフトウェアについては、販売見込期間(3年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/16 9:57

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	2	3

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#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物	18百万円	5百万円
機械装置及び運搬具	25	69

2014/06/16 9:57

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
現金及び預金	8百万円( ― 百万円)	9百万円( ― 百万円)
建物及び構築物	162 (162 )	631 ( 631 )
機械装置及び運搬具	200 (200 )	1,727 (1,727 )

担保付債務は、次のとおりであります。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定率法
ただし、当社および国内連結子会社の建物(建物附属設備を除く)、および、工具、器具及び備品のうち当社のプレス・樹脂製品事業の金型については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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