有価証券報告書-第101期(2024/04/01-2025/03/31)
| 範囲 | 目標 | 実績(前連結会計年度) | 実績(当連結会計年度) | |
| 非財務価値目標 | ||||
| 電動車向け売上比率 (当社試算)(注3) | グループ | 2026年度 50% 2030年度 70% | 34.1% | 43.6% |
| 新規商品・サービス上市件数(2023年度からの累計) | グループ | 2026年度 15件 2030年度 35件 | 8件 | 14件 |
| 従業員エンゲージメント肯定回答率 | 単体 | 2026年度 60% 2030年度 70% | 48.2% | 55.8% |
| CO2排出量(スコープ1・2) (注4)(注5) (注6) | グループ | 2026年度 30%削減 2030年度 50%削減 | 国内 :37.6%削減 海外 : 6.1%削減 グループ :20.3%削減 | 国内 :44.0%削減 海外 :17.0%削減 グループ :29.2%削減 |
| PACIFIC環境チャレンジ2050に関する目標 | ||||
| CO2排出量 | 上記「非財務価値目標」に記載 | |||
| 廃棄物排出量 (注4) | グループ | 2030年度 30%削減 2050年度 極小化 | 国内 :14.6%削減 海外 : 2.1%削減 グループ : 8.1%削減 | 国内 : 7.6%削減 海外 : 4.1%削減 グループ : 5.8%削減 |
| 水使用量 (注4) | グループ | 2030年度 適正利用 2050年度 極小化 (地域事情に応じた使用) | 国内 :26.1%削減 海外 : 9.8%削減 グループ :23.9%削減 | 国内 :22.1%削減 海外 :25.6%削減 グループ :22.5%削減 |
| 人的資本に関するKPI(環境整備方針及び人材育成方針に関する目標) | ||||
| 人権調査実施率 | グループ | 2023年度 70% | 74% | 86% |
| 従業員エンゲージメント肯定回答率(注7) | 単体 | 上記「非財務価値目標」に記載 | ||
| 休業災害度数率(注8) | グループ | 0 | 0.81 | 0.83 |
| 一人当たり研修時間数(注9) | 単体 | 2025年度 30時間/人 | 26.1時間/人 | 31.3時間/人 |
| 女性管理職比率 | グループ | 2030年度 14%以上 | 「第1 企業の状況 5従業員の状況」に記載 | 「第1 企業の状況 5 従業員の状況」に記載 |
| 単体 | 2030年度 5%以上 | |||
(注)1 「非財務価値目標」は、中長期経営構想「Beyond the OCEAN」の経営目標です。「非財務価値目標」は、「事業価値目標」と「サステナビリティ価値目標」から成りますが、「事業価値目標」も当社グループのサステナビリティに関するマテリアリティと結び付いていることから、目標と実績を記載しています。
2 グループは、持分法適用会社であるPECホールディングス株式会社は含まれていません。
3 実績値ではない、想定が含まれた試算値となります。
4 目標は2019年度比となります。国内子会社2社(太平洋産業株式会社、ピーアイシステム株式会社)を含んでいません。
5 CO2排出量算出時の排出係数は、日本国の環境省・経済産業省「算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧」を採用しています。
6 当社グループは、CO2排出量についてデータの信頼性を向上するため、SGSジャパン株式会社による第三者検証を受審しています。2024年3月期実績のCO2排出量については、2025年3月に第三者検証を受けており、その結果に伴い数値を修正予定です。当連結会計年度につきましても、第三者検証実施後、当社WEBサイトの「ESGデータ集(https://www.pacific-ind.co.jp/sustainability/esg_data/)」にて、更新予定です。算定範囲など詳細は、当社WEBサイトの「ESGデータ集」の「CO2排出量」およびその注記をご覧ください。
7 マテリアリティの「安心して活躍できる職場づくり」(マテリアリティ改定に伴い「安定した雇用と働きやすい職場」から変更)のKPIは、「離職率」から経営目標である「従業員エンゲージメント肯定回答率」に変更になりました。
8 労働災害による死傷者数(休業災害)÷延べ実労働時間数×1,000,000。臨時、派遣社員を含んでいます。
9 OJTは含んでいません。