- 6392
- 2026/10/09
- 時価
- 175億円
- PER 予
- 10.29倍
- 2010年以降
- 赤字-9.77倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.95倍
- 2010年以降
- 0.26-0.97倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.01%
- ROE 予
- 9.22%
- ROA 予
- 7.04%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ヤマダコーポレーション(6392)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億9370万
- 2009年3月31日 -27.29%
- 1億4085万
- 2010年3月31日 -81.95%
- 2542万
- 2011年3月31日 +9.16%
- 2775万
- 2011年6月30日 +0.26%
- 2782万
- 2011年9月30日 +6.84%
- 2972万
- 2011年12月31日 -1.34%
- 2932万
- 2012年3月31日 -2.52%
- 2858万
- 2012年6月30日 -4.4%
- 2733万
- 2012年9月30日 +8.85%
- 2975万
- 2012年12月31日 +9.08%
- 3245万
- 2013年3月31日 +11.37%
- 3614万
- 2013年6月30日 +1.25%
- 3659万
- 2013年9月30日 +1.3%
- 3707万
- 2013年12月31日 +12.99%
- 4188万
- 2014年3月31日 +294.07%
- 1億6505万
- 2014年6月30日 -4.37%
- 1億5784万
- 2014年9月30日 +11.27%
- 1億7562万
- 2014年12月31日 -7.77%
- 1億6198万
- 2015年3月31日 +12.72%
- 1億8259万
- 2015年6月30日 -1.66%
- 1億7955万
- 2015年9月30日 -3.42%
- 1億7340万
- 2015年12月31日 -17.32%
- 1億4336万
- 2016年3月31日 -7.58%
- 1億3250万
- 2016年6月30日 -5.25%
- 1億2555万
- 2016年9月30日 -4.62%
- 1億1974万
- 2016年12月31日 -7.2%
- 1億1112万
- 2017年3月31日 +36.03%
- 1億5117万
- 2017年6月30日 +3.51%
- 1億5647万
- 2017年9月30日 +31.92%
- 2億642万
- 2017年12月31日 -18.44%
- 1億6835万
- 2018年3月31日 +16.38%
- 1億9593万
個別
- 2008年3月31日
- 9461万
- 2009年3月31日 -32.82%
- 6356万
- 2014年3月31日 +33.14%
- 8462万
- 2015年3月31日 -13.49%
- 7321万
- 2016年3月31日 -26.46%
- 5383万
- 2017年3月31日 +31.9%
- 7101万
- 2018年3月31日 +22.02%
- 8664万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/25 10:43
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
- #2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 当社の保有する有形固定資産及び無形固定資産について、減損の兆候がある場合には、減損の兆候が把握されたセグメントの将来キャッシュ・フローを見積り、割引前将来キャッシュ・フロー合計が当該セグメントの固定資産の帳簿価額を下回るものについて、その「回収可能価額」を「正味売却価額」又は「使用価値」との比較により決定し、「回収可能価額」が固定資産の帳簿価額を下回るものについて減損損失を認識します。従って、前提とした状況が変化し、当初見込んでいた収益が得られなかった場合、減損処理を実施し、当社の業績を悪化させる可能性があります。2026/06/25 10:43
2.繰延税金資産の回収可能性
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの保有する有形固定資産及び無形固定資産について、減損の兆候がある場合には、減損の兆候が把握されたセグメントの将来キャッシュ・フローを見積り、割引前将来キャッシュ・フロー合計が当該セグメントの固定資産の帳簿価額を下回るものについて、その「回収可能価額」を「正味売却価額」又は「使用価値」との比較により決定し、「回収可能価額」が固定資産の帳簿価額を下回るものについて減損損失を認識します。従って、前提とした状況が変化し、当初見込んでいた収益が得られなかった場合、減損処理を実施し、当社グループの業績を悪化させる可能性があります。2026/06/25 10:43
2.繰延税金資産の回収可能性
(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額