- #1 会計方針に関する事項（連結）
- たな卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～15年2021/06/29 11:29 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
機械装置及び運搬具 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2021/06/29 11:29- #3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
(重要な会計上の見積り)
1.有形固定資産及び無形固定資産の減損
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額
2021/06/29 11:29- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
器具備品 3～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2021/06/29 11:29
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