① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#2 固定資産処分損の注記（連結）

※3 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)	当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
建物及び構築物	1,059千円	2,293千円
機械装置及び運搬具	459	3,718

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.建物の増加額の主なものは、新工場建築関連等によるものであります。
2.構築物の増加額の主なものは、新工場建築関連等によるものであります。
3.機械及び装置の増加額の主なものは、大型ポンプ締め機等の取得によるものであります。

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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