無形固定資産
連結
- 2022年3月31日
- 1億5932万
- 2023年3月31日 +31.38%
- 2億932万
個別
- 2022年3月31日
- 1億4387万
- 2023年3月31日 +43.63%
- 2億664万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~15年2023/06/29 13:51 - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (重要な会計上の見積り)2023/06/29 13:51
1.有形固定資産及び無形固定資産の減損
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
・市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~50年
構築物 10~45年
機械及び装置 2~15年
車両運搬具 4~6年
工具 2年
器具備品 3~20年2023/06/29 13:51