流動資産
連結
- 2013年11月30日
- 896億9000万
- 2014年11月30日 -0.15%
- 895億5800万
個別
- 2013年11月30日
- 498億4500万
- 2014年11月30日 -20.95%
- 394億100万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2019/06/17 15:57
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年11月30日) 当連結会計年度(平成26年11月30日) 流動資産-繰延税金資産 1,033 1,524 固定資産-繰延税金資産 778 1,414
- #2 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表)2019/06/17 15:57
前事業年度において、「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。これに伴い、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた1,330百万円は、「受取手形」1,322百万円及び「電子記録債権」7百万円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「前渡金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「その他」に含めて表示しております。これに伴い、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「前渡金」に表示していた2百万円は「その他」として組み替えております。 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表)2019/06/17 15:57
前連結会計年度において、「受取手形及び売掛金」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。これに伴い、前連結会計年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に表示していた31,928百万円は、「受取手形及び売掛金」31,885百万円及び「電子記録債権」43百万円として組替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「流動負債」の「繰延税金負債」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度は「その他」に含めて表示しております。これに伴い、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「繰延税金負債」に表示していた0百万円は「その他」として組み替えております。 - #4 関係会社に関する資産・負債の注記
- 区分掲記されたもの以外で各科目に含まれている関係会社に対するものは、次のとおりであります。2019/06/17 15:57
前事業年度(平成25年11月30日) 当事業年度(平成26年11月30日) 未収入金 1,146 1,285 その他(流動資産) 29 39 買掛金 817 957