固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械及び装置、車両運搬具 2年～12年
(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年
(3) リース資産
ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。2019/06/17 16:30

#3 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 2016年12月1日至 2017年12月31日)	当連結会計年度 (自 2018年1月1日至 2018年12月31日)
建物及び構築物並びに土地	38百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	4	11
工具、器具及び備品	15	0
土地	-	1
計	57	16

2019/06/17 16:30

#4 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 2016年12月1日至 2017年12月31日)	当連結会計年度 (自 2018年1月1日至 2018年12月31日)
建物及び構築物	0百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	14	7
工具、器具及び備品	15	3
土地	-	9
建設仮勘定	-	40
計	31	61

2019/06/17 16:30

#5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
(単位:百万円)

2019/06/17 16:30

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2019/06/17 16:30

#7 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

	前連結会計年度(2017年12月31日)	当連結会計年度(2018年12月31日)
流動資産-繰延税金資産	769	1,239
固定資産-繰延税金資産	995	1,307
流動負債-その他	△158	△66

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2019/06/17 16:30

#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

① 重要な会計方針及び見積り
当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に準拠して作成しております。連結財務諸表を作成するにあたり、製品補償引当金、貸倒引当金等の各種引当金の計上、固定資産の減損に係る会計基準における回収可能額の算定、退職給付費用の計算基礎、繰延税金資産の回収可能性など、資産・負債及び収益・費用の計上金額に重要な影響を与える見積りを行っておりますが、実際の結果は見積り特有の不確実性があるためそれらの見積りと相違する場合があります。
② 当連結会計年度の経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容

2019/06/17 16:30

#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/17 16:30

#10 重要な会計方針、財務諸表（連結）

総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く)

2019/06/17 16:30

#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年
③ リース資産
ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。2019/06/17 16:30