有価証券報告書-第83期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は
建物(建物附属設備は除く)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
c 平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
また在外連結子会社は建物については定額法、建物以外の資産については主として定率法を採用しております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	5～38年
機械装置及び運搬具	4～9年
工具、器具及び備品	3～15年

② 無形固定資産
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。