無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3927万
- 2009年3月31日 +146.29%
- 9672万
- 2010年3月31日 -0.54%
- 9620万
- 2011年3月31日 -8.64%
- 8789万
- 2012年3月31日 -21.36%
- 6912万
- 2013年3月31日 -30.1%
- 4831万
- 2014年3月31日 +30.43%
- 6302万
- 2015年3月31日 -20.75%
- 4994万
- 2016年3月31日 -10.4%
- 4474万
- 2017年3月31日 +30.4%
- 5835万
- 2018年3月31日 -26.21%
- 4306万
- 2019年3月31日 +40.46%
- 6048万
- 2020年3月31日 -2.22%
- 5914万
- 2021年3月31日 -20.01%
- 4730万
- 2022年3月31日 -32.36%
- 3200万
- 2023年3月31日 +6.25%
- 3400万
個別
- 2008年3月31日
- 2918万
- 2009年3月31日 +63.24%
- 4764万
- 2010年3月31日 -13.09%
- 4140万
- 2011年3月31日 +20.69%
- 4997万
- 2012年3月31日 -16.08%
- 4193万
- 2013年3月31日 -23.41%
- 3212万
- 2014年3月31日 +8.59%
- 3488万
- 2015年3月31日 -11.32%
- 3093万
- 2016年3月31日 -2.95%
- 3002万
- 2017年3月31日 -4.79%
- 2858万
- 2018年3月31日 -29.28%
- 2021万
- 2019年3月31日 +179.85%
- 5656万
- 2020年3月31日 -0.33%
- 5638万
- 2021年3月31日 -19.17%
- 4557万
- 2022年3月31日 -40.76%
- 2700万
- 2023年3月31日 +11.11%
- 3000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
評価基準は、原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
製品・仕掛品………総平均法による原価法
原 材 料…………先入先出法による原価法
貯 蔵 品…………個別法による原価法
なお、一部貯蔵品については先入先出法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)…定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～16年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2023/06/27 14:10 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- 2 建設仮勘定の減少額は、設備完成に伴う機械及び装置等への振替であります。2023/06/27 14:10
3 無形固定資産の期末帳簿価額に重要性がないため、「期首帳簿価額」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2023/06/27 14:10
② 無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 機械装置及び運搬具 4年～12年2023/06/27 14:10
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法