#1 会計方針に関する事項（連結）: たな卸資産
評価基準は、原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
製品・仕掛品………総平均法による原価法
原材料…………先入先出法による原価法
貯蔵品…………個別法による原価法
なお、一部貯蔵品については先入先出法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)…定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～16年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2021/06/25 16:26
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 2 建設仮勘定の減少額は、設備完成に伴う機械及び装置等への振替であります。
3 無形固定資産の期末帳簿価額に重要性がないため、「期首帳簿価額」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2021/06/25 16:26
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械装置及び運搬具 4年～12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
2021/06/25 16:26