建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 6年～12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用 可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する方法によっています。2018/06/27 16:29

#2 固定資産処分損に関する注記

※3 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物	―千円	28,263千円
構築物	―千円	1,748千円

2018/06/27 16:29

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	3,259千円	30,011千円
機械装置及び運搬具	14,111千円	―千円

2018/06/27 16:29

#4 担保に供している資産の注記（連結）

イ 担保差入資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	146,574千円	130,442千円
機械装置及び運搬具	472千円	0千円

上記有形固定資産については工場財団を設定し担保に供しています。
ロ 債務の内訳

2018/06/27 16:29

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加のうち主なものは次の通りであります。

建物	新厚生棟	277,660千円
	第4鍛造工場	229,330千円

2 当期減少のうち主なものは次の通りであります。
建設仮勘定の減少は、建屋及び設備完成に伴う機械装置等への振替であります。

2018/06/27 16:29

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)…定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 6年～16年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2018/06/27 16:29