建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 6年～12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/26 15:17

#2 固定資産処分損に関する注記

※3 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物	28,263	千円	-	千円
構築物	1,748	千円	-	千円

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	30,011	千円	-	千円
工具、器具及び備品	1	千円	-	千円

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

イ 担保差入資産

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	130,442	千円	-	千円
機械装置及び運搬具	0	千円	-	千円

上記有形固定資産については工場財団を設定し担保に供しております。
なお、当連結会計年度において、当社の工場財団抵当権の設定を解除しております。

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加のうち主なものは次の通りであります。

建物	子会社合併による増加	643,188千円
機械及び装置	熱間鍛造設備	1,012,442千円
	子会社合併による増加	979,909千円
土地	子会社合併による増加	535,034千円

2 建設仮勘定の減少額は、建屋及び設備完成に伴う建物及び機械装置等への振替であります。
3 無形固定資産の期末帳簿価額に重要性がないため、「期首帳簿価額」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。

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#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 6年～16年

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#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 6年～12年

2019/06/26 15:17

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)…定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 6年～16年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/26 15:17