構築物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)「全社・消去」の金額は、報告セグメントに帰属しない親会社の建物及び構築物であります。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～40年
機械及び装置 3年～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のものについては、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2023/03/07 11:49

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	1,215千円	195千円
機械装置及び運搬具	35,905千円	8,329千円

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#4 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	256千円	31千円
機械装置及び運搬具	10,431千円	3,995千円

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#5 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	0千円	21,046千円
機械装置及び運搬具	77,450千円	62,875千円

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#6 固定資産除売却損の注記

※4 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物	― 千円	21,046千円
構築物	0千円	0千円
機械及び装置	36,961千円	62,875千円

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#7 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年3月31日)		当連結会計年度(2020年3月31日)
建物及び構築物	81,558	千円	111,093	千円
土地	3,202	千円	3,229	千円

担保付債務は、次のとおりであります。

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#8 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失(千円)
神奈川県秦野市	処分予定資産	建物・構築物	3,457
山口県山陽小野田市	処分予定資産	建物・機械及び装置・リース資産	52,440

上記資産グループのうち、事業用資産については、営業損益の継続的な悪化等により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失として計上いたしました。また、処分予定資産については、当連結会計年度において、廃棄の意思決定がされた処分予定資産となったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、帳簿価額との差額を減損損失に計上しております。
なお、回収可能価額は、小型バルブの事業用資産については、鑑定評価額等に基づく正味売却価額によって算定しております。処分予定資産については、正味売却価額によっており、正味売却価額を零として評価しております。

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#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

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#10 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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