NITTAN(6493)の構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億7774万
- 2009年3月31日 +5.8%
- 1億8805万
- 2010年3月31日 -10.53%
- 1億6825万
- 2011年3月31日 -5.06%
- 1億5973万
- 2012年3月31日 -0.66%
- 1億5868万
- 2013年3月31日 -10.48%
- 1億4204万
- 2014年3月31日 -3.63%
- 1億3688万
- 2015年3月31日 +4.09%
- 1億4248万
- 2016年3月31日 +0.33%
- 1億4295万
- 2017年3月31日 -8.64%
- 1億3060万
- 2018年3月31日 +17.78%
- 1億5382万
- 2019年3月31日 +13.67%
- 1億7486万
- 2020年3月31日 -0.72%
- 1億7361万
- 2021年3月31日 -9.98%
- 1億5627万
- 2022年3月31日 +17.96%
- 1億8434万
- 2023年3月31日 +16.57%
- 2億1488万
- 2024年3月31日 +5.74%
- 2億2722万
- 2025年3月31日 -9.81%
- 2億493万
- 2026年3月31日 +6.44%
- 2億1812万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 2026/06/23 17:05
- #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。2026/06/23 17:05
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 3千円 ―千円 機械装置及び運搬具 729千円 ―千円 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2026/06/23 17:05
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 ― 82,824千円 機械装置及び運搬具 31,495千円 3,008千円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2026/06/23 17:05
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 7,854千円 3,090千円 機械装置及び運搬具 23,533千円 45,592千円 - #5 固定資産除売却損の注記
- ※4 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。2026/06/23 17:05
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物 420千円 1,896千円 構築物 7,434千円 651千円 機械及び装置 9,265千円 41,317千円 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/23 17:05
上記に対する債務はありません。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 534,936 千円 93,021 千円 土地 360,475 千円 4,426 千円
上記資産には、根抵当権を次のとおり設定しております。 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2026/06/23 17:05
当社グループは、原則として、事業用資産については管理会計上の区分を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額(千円) 神奈川県秦野市 歯車の事業用資産 建物・構築物・機械及び装置・その他 399,144 神奈川県秦野市 処分予定資産 工具器具 13,649
上記資産グループのうち、歯車の事業用資産につきましては、営業損益の継続的な悪化等により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失として計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しております。使用価値は、将来キャッシュ・フローを割引率に基づいて現在価値に割り引いて算出しています。また、将来キャッシュ・フローは、顧客からの受注情報を基本とした上で、市場における当社の実績に基づく予測を加味して策定し、取締役会で承認された中期経営計画と、中期経営計画が策定されている期間を超えている期間についての市場の長期平均成長率の範囲内に見積もった成長率に基づき算定をしております。