NITTAN(6493)の構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億7774万
- 2009年3月31日 +5.8%
- 1億8805万
- 2010年3月31日 -10.53%
- 1億6825万
- 2011年3月31日 -5.06%
- 1億5973万
- 2012年3月31日 -0.66%
- 1億5868万
- 2013年3月31日 -10.48%
- 1億4204万
- 2014年3月31日 -3.63%
- 1億3688万
- 2015年3月31日 +4.09%
- 1億4248万
- 2016年3月31日 +0.33%
- 1億4295万
- 2017年3月31日 -8.64%
- 1億3060万
- 2018年3月31日 +17.78%
- 1億5382万
- 2019年3月31日 +13.67%
- 1億7486万
- 2020年3月31日 -0.72%
- 1億7361万
- 2021年3月31日 -9.98%
- 1億5627万
- 2022年3月31日 +17.96%
- 1億8434万
- 2023年3月31日 +16.57%
- 2億1488万
- 2024年3月31日 +5.74%
- 2億2722万
- 2025年3月31日 -9.81%
- 2億493万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 2025/06/20 14:14
- #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2025/06/20 14:14
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 ― 千円 3千円 機械装置及び運搬具 6千円 729千円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2025/06/20 14:14
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 634千円 7,854千円 機械装置及び運搬具 6,728千円 23,533千円 - #4 固定資産除売却損の注記
- ※4 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。2025/06/20 14:14
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 101千円 420千円 構築物 0千円 7,434千円 機械及び装置 2,555千円 9,265千円 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/20 14:14
上記資産には、根抵当権を次のとおり設定しております。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 94,079 千円 534,936 千円 土地 4,098 千円 360,475 千円
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/06/20 14:14
(注)舶用部品の事業用資産の減損損失18,268千円は、災害による損失として表示しております。(※10参照)場所 用途 種類 金額(千円) 神奈川県秦野市 その他の事業用資産 建物・機械及び装置 2,512 神奈川県秦野市 舶用部品の事業用資産(注) 建物・構築物・機械及び装置・その他 18,268
当社グループは、原則として、事業用資産については管理会計上の区分を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 資産の部の流動資産は、315億32百万円となり、前連結会計年度末と比較して34億13百万円の増加となりました。この主な要因は、受取手形及び売掛金が8億76百万円、商品及び製品が6億94百万円、原材料及び貯蔵品が6億26百万円増加したことなどによるものであります。2025/06/20 14:14
固定資産は、350億80百万円となり、前連結会計年度末と比較して2億18百万円の増加となりました。この主な要因は、建物及び構築物(純額)が10億67百万円、無形固定資産が5億59百万円、土地が3億86百万円増加した一方、投資有価証券が15億61百万円、建設仮勘定が4億39百万円減少したことなどによるものであります。
負債の部の流動負債は、162億30百万円となり、前連結会計年度末と比較して23億74百万円の増加となりました。この主な要因は、短期借入金が16億86百万円、支払手形及び買掛金が5億53百万円増加したことなどによるものであります。