富士機工(7260)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 41億7600万
- 2009年3月31日 -7.45%
- 38億6500万
- 2010年3月31日 -10.09%
- 34億7500万
- 2011年3月31日 -7.05%
- 32億3000万
- 2012年3月31日 -4.77%
- 30億7600万
- 2013年3月31日 -5.49%
- 29億700万
- 2014年3月31日 -4.78%
- 27億6800万
- 2015年3月31日 -6.5%
- 25億8800万
- 2016年3月31日 +71.02%
- 44億2600万
- 2017年3月31日 -3.93%
- 42億5200万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であり、建設仮勘定を含んでおります。2017/06/22 14:00
2.※1 建物及び土地を賃借しております。賃借している土地の面積については、[ ]で外書きしております。
※2 土地を賃借しております。賃借している土地の面積については、[ ]で外書きしております。 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用)2017/06/22 14:00
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当事業年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
この変更による当事業年度の損益に与える影響は軽微であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/22 14:00 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2017/06/22 14:00
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 建物及び構築物 32 百万円 37 百万円 機械装置及び運搬具 31 75 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額の主なもの2017/06/22 14:00
2.当期減少額の主なもの建物 大型半無響室 18百万円 テクニカルセンター電話配線工事 7百万円 構築物 鷲津駐車場増設 46百万円 機械及び装置 ステアリングコラム事業設備 406百万円 シート事業設備 510百万円 パワートレイン事業設備 33百万円 試作・実験用の開発設備 48百万円 工具、器具及び備品 型 229百万円 治具 144百万円 測定具 43百万円 建設仮勘定 HR3車 ライン立上げ 164百万円 YV0車 電着塗装ライン立上げ 160百万円 ソフトウエア 新人事システム 44百万円
- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を採用しております。ただし、在外連結会社の資産については、定額法によっております。
また、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)、平成28年4月1日以降取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~9年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/22 14:00