富士機工(7260)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -4300万
- 2009年3月31日 -999.99%
- -22億1300万
- 2009年12月31日
- 16億4100万
- 2010年3月31日 +60.63%
- 26億3600万
- 2010年6月30日 -27.88%
- 19億100万
- 2010年9月30日 +103.58%
- 38億7000万
- 2010年12月31日 +36.28%
- 52億7400万
- 2011年3月31日 +3.55%
- 54億6100万
- 2011年6月30日 -80.06%
- 10億8900万
- 2011年9月30日 +111.48%
- 23億300万
- 2011年12月31日 +50.63%
- 34億6900万
- 2012年3月31日 +35.08%
- 46億8600万
- 2012年6月30日 -68.01%
- 14億9900万
- 2012年9月30日 +63.04%
- 24億4400万
- 2012年12月31日 +38.5%
- 33億8500万
- 2013年3月31日 +61.77%
- 54億7600万
- 2013年6月30日 -74.49%
- 13億9700万
- 2013年9月30日 +109.81%
- 29億3100万
- 2013年12月31日 +64.11%
- 48億1000万
- 2014年3月31日 +46.61%
- 70億5200万
- 2014年6月30日 -76.52%
- 16億5600万
- 2014年9月30日 +92.39%
- 31億8600万
- 2014年12月31日 +34.9%
- 42億9800万
- 2015年3月31日 +55.65%
- 66億9000万
- 2015年6月30日 -79.55%
- 13億6800万
- 2015年9月30日 +106.87%
- 28億3000万
- 2015年12月31日 +57.81%
- 44億6600万
- 2016年3月31日 +37.64%
- 61億4700万
- 2016年6月30日 -81.71%
- 11億2400万
- 2016年9月30日 +115.66%
- 24億2400万
- 2016年12月31日 +106.72%
- 50億1100万
- 2017年3月31日 +33.87%
- 67億800万
- 2017年6月30日 -78.31%
- 14億5500万
- 2017年9月30日 +96.22%
- 28億5500万
個別
- 2008年3月31日
- 14億100万
- 2009年3月31日
- -12億2400万
- 2010年3月31日
- 9億4300万
- 2011年3月31日 +133.4%
- 22億100万
- 2012年3月31日 -21.54%
- 17億2700万
- 2012年9月30日 -42.56%
- 9億9200万
- 2013年3月31日 +90.83%
- 18億9300万
- 2014年3月31日 +61.38%
- 30億5500万
- 2015年3月31日 -11.03%
- 27億1800万
- 2016年3月31日 -8.9%
- 24億7600万
- 2017年3月31日 +3.07%
- 25億5200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)報告セグメントの利益の金額の合計額は連結損益計算書計上額(営業利益)と一致しております。2017/06/22 14:00
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (注)報告セグメントの利益の金額の合計額は連結損益計算書計上額(営業利益)と一致しております。2017/06/22 14:00
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2017/06/22 14:00
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #4 業績等の概要
- 地域別の売上高の状況をみますと、日本は、シートフレームの新規受注や最新技術搭載車の販売が好調であったため475億8千9百万円と前期に比べ43億5千万円(10.1%)の増収となりました。米州は堅調な自動車販売を背景に北米のコラム事業子会社およびシート事業子会社において受注増となり、264億8千5百万円と前期に比べ30億8千3百万円(13.2%)の増収となりました。欧州は回復基調にあり、174億8千6百万円と前期に比べ2億8千万円(1.6%)の増収となりました。中国は、小型車減税の駆け込み需要により、137億1千万円と前期に比べ3億6千9百万円(2.8%)の増収となりました。東南アジアは、74億9千2百万円と前期に比べ3億6千7百万円(5.2%)の増収となりました。2017/06/22 14:00
利益につきましては、営業利益は67億8百万円と前期に比べ5億6千1百万円(9.1%)の増益となりました。経常利益は72億4千5百万円と前期に比べ6億3千5百万円(9.6%)の増益となり、親会社株主に帰属する当期純利益は42億7千1百万円と前期に比べ1億9千1百万円(4.7%)の増益となりました。
各報告セグメントの業績は次のとおりであります。 - #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- このような経営環境下で当社グループの当連結会計年度の業績は、売上高は1,127億6千5百万円(前期比84億5千1百万円、8.1%増)となりました。2017/06/22 14:00
利益につきましては、営業利益は67億8百万円(前期比5億6千1百万円、9.1%増)、経常利益は72億4千5百万円(前期比6億3千5百万円、9.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は42億7千1百万円(前期比1億9千1百万円、4.7%増)となりました。
なお、セグメント別の分析は、第2「事業の状況」1「業績等の概要」(1)業績 の項目をご参照下さい。