フタバ産業（7241）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -13億7900万
2010年9月30日: -10億4100万
2010年12月31日: 3億8800万
2011年3月31日 +258.51%: 13億9100万
2011年6月30日: -11億6700万
2011年9月30日 -232.99%: -38億8600万
2011年12月31日 -76.56%: -68億6100万
2012年3月31日: -25億3600万
2012年6月30日: 7億4800万
2012年9月30日: -28億6500万
2012年12月31日: -20億7100万
2013年3月31日: 26億8000万
2013年6月30日 +73.32%: 46億4500万
2013年9月30日 +43.42%: 66億6200万
2013年12月31日 +17.65%: 78億3800万
2014年3月31日 +21.05%: 94億8800万
2014年6月30日: -20億8300万
2014年9月30日: -7億7200万
2014年12月31日: 47億3700万
2015年3月31日 +152.5%: 119億6100万
2015年6月30日: -11億3900万
2015年9月30日 -240.12%: -38億7400万
2015年12月31日 -15.77%: -44億8500万
2016年3月31日 -97.61%: -88億6300万
2016年6月30日: -46億3400万
2016年9月30日 -56.32%: -72億4400万
2016年12月31日: -30億1000万
2017年3月31日: 23億900万
2017年6月30日 -8.83%: 21億500万
2017年9月30日 +155.49%: 53億7800万
2017年12月31日 +74.8%: 94億100万
2018年3月31日 +21.22%: 113億9600万
2018年6月30日 -99.1%: 1億200万
2018年9月30日 +664.71%: 7億8000万
2018年12月31日: -12億3000万
2019年3月31日: 14億9900万
2019年6月30日 +71.05%: 25億6400万
2019年9月30日 +44.34%: 37億100万
2019年12月31日 +40.61%: 52億400万
2020年3月31日 -43.99%: 29億1500万
2020年6月30日: -59億6700万
2020年9月30日: -42億9300万
2020年12月31日: 20億900万
2021年3月31日 +504.63%: 121億4700万
2021年6月30日 -64.75%: 42億8200万
2021年9月30日 -43.13%: 24億3500万
2021年12月31日 +89.4%: 46億1200万
2022年3月31日 +191.44%: 134億4100万
2022年6月30日 -83.31%: 22億4300万
2022年9月30日 +121.27%: 49億6300万
2022年12月31日 -6.73%: 46億2900万
2023年3月31日 +145.56%: 113億6700万
2023年6月30日 -23.27%: 87億2200万
2023年9月30日 +77.36%: 154億6900万
2023年12月31日 +11.91%: 173億1200万
2024年3月31日 +93.63%: 335億2100万
2024年6月30日 -85.31%: 49億2300万
2024年9月30日: -48億9200万
2024年12月31日: -4億1400万
2025年3月31日 -888.65%: -40億9300万
2025年6月30日: 18億8800万
2025年9月30日 +350.11%: 84億9800万
2025年12月31日 +119.2%: 186億2800万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2025/06/19 15:53
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 重要な経営指標に掲げられている指標の分析については次のとおりです。
売上高につきましては、主として得意先各社の自動車生産台数の減少により7,071億円(前年度比11.1%減)となりました。営業利益率につきましては、前年度と比べて0.3ポイント減少しました。この主な要因は、合理化改善の成果や価格転嫁の実施があったものの、売上収益の減少や材料費・労務費・経費の増加等により営業利益が減少したためです。ROEにつきましては、事業再編損や減損損失等の特別損失の影響により、親会社株主に帰属する当期純利益が前年に比べ66億円減少し、5.1%(前年度比6.6ポイント減)となり、目標である10%以上を達成できませんでした。有利子負債につきましては、借入金の返済等により、前年度と比べて53億円減少しております。自己資本比率につきましては、その他の包括利益累計額の減少により自己資本が前年と比べて減少し、37.5%(前年度比0.3ポイント増)となりました。
重要な経営指標の推移
2025/06/19 15:53