有価証券報告書-第111期(2024/04/01-2025/03/31)
②指標と目標
当社グループは、特定したリスクと機会への対応のため、管理指標を設定し取り組みを推進しております。
IPCC第6次報告書発行を受け、1.5℃シナリオに向けた工場のCO2排出量削減目標を厳格化しました。
さらに国内工場のカーボンニュートラル達成時期を、2035年から2030年に5年前倒ししました。

(4)生物多様性への対応
当社グループの事業活動は、水資源をはじめとした自然資本を利用していると同時に、自然資本に影響を与えていることを認識しており、これからは大気(CO2排出量削減)だけでなく、水質・土壌等ほかの自然資本や生物多様性の取り組みを強化し、ネイチャーポジティブを見据えた対応を検討していきます。
2023年にTNFD※3フレームワークの最終版が公表され、当社グループでは事業活動と自然資本との関係性の整理に迅速に着手し、リスクの特定、取り組みの検討を行いました。並行して情報開示の準備を進めており、今後さらなる開示内容の充実をはかっていきます。
また、今後は削減だけでなく、事業活動における資源の効率的・循環的な利用にも注力し、サーキュラーエコノミーにチャレンジしていきます。
※3 TNFD Taskforce on Nature-related Financial Disclosures(自然関連財務情報開示タスクフォース)

当社グループは、特定したリスクと機会への対応のため、管理指標を設定し取り組みを推進しております。
IPCC第6次報告書発行を受け、1.5℃シナリオに向けた工場のCO2排出量削減目標を厳格化しました。
さらに国内工場のカーボンニュートラル達成時期を、2035年から2030年に5年前倒ししました。

(4)生物多様性への対応
当社グループの事業活動は、水資源をはじめとした自然資本を利用していると同時に、自然資本に影響を与えていることを認識しており、これからは大気(CO2排出量削減)だけでなく、水質・土壌等ほかの自然資本や生物多様性の取り組みを強化し、ネイチャーポジティブを見据えた対応を検討していきます。
2023年にTNFD※3フレームワークの最終版が公表され、当社グループでは事業活動と自然資本との関係性の整理に迅速に着手し、リスクの特定、取り組みの検討を行いました。並行して情報開示の準備を進めており、今後さらなる開示内容の充実をはかっていきます。
また、今後は削減だけでなく、事業活動における資源の効率的・循環的な利用にも注力し、サーキュラーエコノミーにチャレンジしていきます。
※3 TNFD Taskforce on Nature-related Financial Disclosures(自然関連財務情報開示タスクフォース)
