#1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表（連結）: (たな卸資産の評価方法の変更)
従来、商品及び製品、仕掛品及び原材料は総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しておりましたが、当事業年度より、先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)に変更しております。
この変更は、当事業年度における在庫評価システムの再構築を契機とするものであり、近年の原材料価格が短期間で変動している現状を勘案し、より適正なたな卸資産の評価、期間損益計算を行うため、評価方法の見直しを行ったものであります。
2015/06/19 14:00
#2 資産の評価基準及び評価方法: 産の評価基準及び評価方法
有価証券
(1) 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。
(2) その他有価証券
時価のあるものは決算日の市場価格等に基づく時価法によっております(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないものは移動平均法に基づく原価法によっております。
2 デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法によっております。
3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品は、先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2015/06/19 14:00