大豊工業(6470)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 36億6992万
- 2009年3月31日 -1.51%
- 36億1448万
- 2010年3月31日 -11.59%
- 31億9549万
- 2011年3月31日 -8.4%
- 29億2720万
- 2012年3月31日 -5.28%
- 27億7276万
- 2013年3月31日 +3.61%
- 28億7300万
- 2014年3月31日 +0.35%
- 28億8300万
- 2015年3月31日 +23.52%
- 35億6100万
- 2016年3月31日 +0.2%
- 35億6800万
- 2017年3月31日 -2.07%
- 34億9400万
- 2018年3月31日 +1.97%
- 35億6300万
- 2019年3月31日 -2.36%
- 34億7900万
- 2020年3月31日 +56.8%
- 54億5500万
- 2021年3月31日 -7.41%
- 50億5100万
- 2022年3月31日 -6.81%
- 47億700万
- 2023年3月31日 -5.99%
- 44億2500万
- 2024年3月31日 -3.75%
- 42億5900万
- 2025年3月31日 -3.01%
- 41億3100万
- 2026年3月31日 -21.91%
- 32億2600万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- ②予算制度・稟議制度により、資金の流れを管理することで、リスク管理をします。2026/06/22 9:39
③災害(地震・火災等)発生に備えて、建物および設備等の予防保全を行うとともに、BCMマニュアル及び体制を整備し、関係者を定期的に教育・訓練します。
④安全、品質、環境、情報管理、コンプライアンス等に係るリスクについては、各担当部署がリスク管理体制を整備し、適切なリスク管理体制の運用を行います。 - #2 固定資産除却損の注記 、特別損失(連結)
- ※6 固定資産除却損(特別損失)の内訳2026/06/22 9:39
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 65百万円 3百万円 機械装置及び運搬具 0百万円 -百万円 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 国庫補助金等に係る資産の取得価額の直接圧縮累計額2026/06/22 9:39
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 208百万円 208百万円 機械装置及び運搬具 190百万円 190百万円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注4)増加の主な内容2026/06/22 9:39
(イ)建物 本社工場 工場インフラ工事 129百万円 岐阜工場 工場インフラ工事 50百万円 九州工場 工場インフラ工事 67百万円 (ロ)機械及び装置 岐阜工場 軸受製品・システム製品・ダイカスト製品製造設備 1,812百万円 本社工場 ダイカスト製品製造設備 536百万円 (ハ)工具、器具及び備品 岐阜工場 軸受製品・システム製品・ダイカスト製品治具・工具 355百万円 本社工場 ダイカスト製品治具・工具 282百万円 (ニ)建設仮勘定 篠原工場 システム製品製造設備 120百万円 岐阜工場 軸受製品・システム製品・ダイカスト製品製造設備 979百万円 本社工場 ダイカスト製品治具・工具 555百万円 幸海工場 軸受製品製造設備 98百万円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループが計上した減損損失のうち、主なものは以下のとおりです。2026/06/22 9:39
当社グループは、事業用資産を各セグメント内の製品別にグルーピングしております。場所 用途 種類 金額 大豊工業株式会社(愛知県豊田市) 事業用資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品建設仮勘定 856百万円6,738百万円375百万円1,152百万円
当社の自動車部品関連セグメントの非軸受製品(ダイカスト製品等)に係る資産グループについては、事業環境の変化を背景とした将来の見通しにおいて、受注の減少に伴う収益性の低下が見込まれることから、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ると判断したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。計上された減損損失は連結調整後の金額であります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 固定資産2026/06/22 9:39
当連結会計年度末における固定資産の残高は48,222百万円であり、前連結会計年度末に比べ10,211百万円減少しております。機械装置及び運搬具の6,559百万円の減少、建設仮勘定の3,653百万円の減少、建物及び構築物の1,299百万円の減少、退職給付に係る資産の957百万円の増加が主な要因であります。
③ 流動負債