大豊工業（6470）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 171億7481万
2009年3月31日 -53.23%: 80億3187万
2010年3月31日 +29.51%: 104億244万
2010年12月31日 -0.64%: 103億3555万
2011年3月31日 -0.8%: 102億5237万
2011年6月30日 -11%: 91億2412万
2011年9月30日 +19.05%: 108億6216万
2011年12月31日 +2.3%: 111億1205万
2012年3月31日 +10.82%: 123億1470万
2012年6月30日 -4.8%: 117億2400万
2012年9月30日 -4.44%: 112億400万
2012年12月31日 +1.47%: 113億6900万
2013年3月31日 +3.79%: 118億
2013年6月30日 -0.04%: 117億9500万
2013年9月30日 -0.14%: 117億7900万
2013年12月31日 +2.58%: 120億8300万
2014年3月31日 +5.35%: 127億3000万
2014年6月30日 +4.78%: 133億3900万
2014年9月30日 +8.63%: 144億9000万
2014年12月31日 -11.11%: 128億8000万
2015年3月31日 +7.44%: 138億3800万
2015年6月30日 -2.38%: 135億800万
2015年9月30日 -5.42%: 127億7600万
2015年12月31日 -9.46%: 115億6800万
2016年3月31日 -8.34%: 106億300万
2016年6月30日 -5.26%: 100億4500万
2016年9月30日 -23.13%: 77億2200万
2016年12月31日 -11.76%: 68億1400万
2017年3月31日 +18.49%: 80億7400万
2017年6月30日 -1.31%: 79億6800万
2017年9月30日 +3.18%: 82億2100万
2017年12月31日 -3.2%: 79億5800万
2018年3月31日 +5.62%: 84億500万
2018年6月30日 -6.64%: 78億4700万
2018年9月30日 -1.9%: 76億9800万
2018年12月31日 -15.82%: 64億8000万
2019年3月31日 +16.93%: 75億7700万
2019年6月30日 -6.76%: 70億6500万
2019年9月30日 -5.62%: 66億6800万
2019年12月31日 -4.11%: 63億9400万
2020年3月31日 +13.43%: 72億5300万
2020年6月30日 -39.28%: 44億400万
2020年9月30日 +34.6%: 59億2800万
2020年12月31日 +0.32%: 59億4700万
2021年3月31日 +15.55%: 68億7200万
2021年6月30日 +8.54%: 74億5900万
2021年9月30日 -10.97%: 66億4100万
2021年12月31日 -1.85%: 65億1800万
2022年3月31日 +16.83%: 76億1500万
2022年6月30日 +1.3%: 77億1400万
2022年9月30日 -1.65%: 75億8700万
2022年12月31日 -3.12%: 73億5000万
2023年3月31日 +12.26%: 82億5100万
2023年6月30日 -9.68%: 74億5200万
2023年9月30日 +1.58%: 75億7000万
2023年12月31日 +1.78%: 77億500万
2024年3月31日 -2.5%: 75億1200万
2024年6月30日 -4.09%: 72億500万
2024年9月30日 +7%: 77億900万
2024年12月31日 -17.62%: 63億5100万
2025年3月31日 +23.22%: 78億2600万
2025年6月30日 -8.89%: 71億3000万
2025年9月30日 +6.23%: 75億7400万
2025年12月31日 -5.15%: 71億8400万
2026年3月31日 +11.55%: 80億1400万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されていますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、定期的に取引先の市場環境や財務状況などをモニタリングしております。
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務、未払金は、そのすべてが1年以内の支払期日です。
借入金のうち、短期借入金は主に運転資金に係る資金調達であり、長期借入金(原則として5年以内)は主に設備投資に係る資金調達です。
2026/06/22 9:39