大豊工業（6470）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 自動車製造用設備関連事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 15億6000万
- 2013年9月30日 -72.37%
- 4億3100万
- 2013年12月31日 +69.37%
- 7億3000万
- 2014年3月31日 +50.14%
- 10億9600万
- 2014年9月30日 -22.99%
- 8億4400万
- 2014年12月31日 +55.69%
- 13億1400万
- 2015年3月31日 +36.68%
- 17億9600万
- 2015年9月30日 -61.14%
- 6億9800万
- 2015年12月31日 +52.15%
- 10億6200万
- 2016年3月31日 +64.6%
- 17億4800万
- 2016年9月30日 -43.14%
- 9億9400万
- 2016年12月31日 +49.4%
- 14億8500万
- 2017年3月31日 +48.55%
- 22億600万
- 2017年9月30日 -21.49%
- 17億3200万
- 2017年12月31日 +29.85%
- 22億4900万
- 2018年3月31日 +11.43%
- 25億600万
- 2018年9月30日 -78.77%
- 5億3200万
- 2018年12月31日 +121.43%
- 11億7800万
- 2019年3月31日 +29.8%
- 15億2900万
- 2019年9月30日 -69%
- 4億7400万
- 2019年12月31日 +90.08%
- 9億100万
- 2020年3月31日 +56.49%
- 14億1000万
- 2020年9月30日 -69.36%
- 4億3200万
- 2020年12月31日 +52.08%
- 6億5700万
- 2021年3月31日 +85.54%
- 12億1900万
- 2021年9月30日 -45.61%
- 6億6300万
- 2021年12月31日 +35.14%
- 8億9600万
- 2022年3月31日 +27.57%
- 11億4300万
- 2022年9月30日 -51.44%
- 5億5500万
- 2022年12月31日 +77.12%
- 9億8300万
- 2023年3月31日 +34.28%
- 13億2000万
- 2023年9月30日 -52.58%
- 6億2600万
- 2023年12月31日 +61.02%
- 10億800万
- 2024年3月31日 +4.46%
- 10億5300万
- 2024年9月30日 -51.47%
- 5億1100万
- 2025年3月31日 +148.92%
- 12億7200万
- 2025年9月30日 -78.3%
- 2億7600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社は、本社で取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2025/06/18 14:00
従って、当社は製品・サービス別セグメントから構成されており、「自動車部品関連事業」及び「自動車製造用設備関連事業」の2つを報告セグメントとしております。
「自動車部品関連事業」は、軸受製品・システム製品・ダイカスト製品・ガスケット製品他の製造販売をしております。「自動車製造用設備関連事業」は、搬送装置・金型・溶接機・設備部品の製造販売をしております。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 2025/06/18 14:00
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 トヨタ自動車(株) 31,552 自動車部品関連事業及び自動車製造用設備関連事業 - #3 事業の内容
- 2025/06/18 14:00
- #4 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
製品及び仕掛品
当社及び国内連結子会社は主として下記によっております。
自動車部品関連事業
総平均法
自動車製造用設備関連事業
個別法
海外連結子会社
主として先入先出法
原材料
当社
総平均法
国内連結子会社
主として総平均法
海外連結子会社
主として先入先出法
貯蔵品
当社
先入先出法
国内連結子会社
主として先入先出法
海外連結子会社
主として先入先出法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
海外連結子会社は定額法によっております。2025/06/18 14:00 - #5 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 契約資産は、自動車製造用設備関連事業における請負契約において、履行義務の充足に係る進捗度に基づいて認識した対価に対する未請求の権利であり、顧客の検収時に顧客との契約から生じた債権に振り替えております。2025/06/18 14:00
契約負債は、主に自動車部品関連事業における顧客からの前受金であり、収益の認識に伴い取り崩しております。当連結会計年度の期首時点の契約負債残高は、概ね当連結会計年度の収益として認識しており、翌連結会計年度以降に繰り越される金額に重要性はありません。 - #6 従業員の状況（連結）
- (1)連結会社の状況2025/06/18 14:00
(注)1 従業員数は、就業人員であります。2025年3月31日現在 自動車部品関連事業 3,307 (177) 自動車製造用設備関連事業 338 (22) その他 24 (117)
2 臨時従業員数は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。 - #7 研究開発活動
- 画像検査を用いた人の眼からAI画像検査移行への取り組みや工程の無人化、協働ロボットの導入、従来の素材より高性能な素材の使用、鍛造工法の研究・開発に取り組んでおります。2025/06/18 14:00
当社グループの研究開発費の総額は、3,853百万円であり、自動車部品関連事業の研究開発費の金額は3,733百万円、自動車製造用設備関連事業の研究開発費の金額は120百万円となっております。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2025/06/18 14:00
(注)1 セグメント間取引については、相殺消去しております。セグメントの名称 生産高(百万円) 前年同期比(%) 自動車部品関連事業 100,222 △0.4 自動車製造用設備関連事業 12,475 13.2 合計 112,697 0.9
2 金額算出基礎は、販売価格で計算しております。 - #9 設備投資等の概要
- 自動車製造用設備関連事業2025/06/18 14:00
自動車製造用設備関連事業では、国内連結子会社の生産規模拡大を目的とした土地買収を中心に総額2,117百万円の設備投資を実施いたしました。
なお、重要な設備の除却、売却等はありません。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 非連結子会社
非連結子会社の名称
天津大豊精機汽車設備有限公司、(株)豊和産業
連結の範囲から除いた理由
上記非連結子会社は、小規模であり、総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2 持分法の適用に関する事項
① 持分法を適用した関連会社
アストラニッポンガスケットインドネシア(株)であります。2025/06/18 14:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
