訂正有価証券報告書-第98期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した
建物(附属設備を除く)、当社名古屋工場の建物・構築物、当社及び一部の国内連結子会社の機械装置、工具、器具及び備品のうち金型については定額法を採用しております。
在外連結子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	2～16年
工具、器具及び備品	2～15年

(少額減価償却資産)
当社及び国内連結子会社は、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法
を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の
リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。