- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
3.セグメント資産の調整額△197百万円には、セグメント間消去額△4,475百万円と、各セグメントに配分していない全社資産4,278百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない親会社の現金及び預金、投資有価証券によるものであります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△7百万円は、セグメント間消去額によるものであります。
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
2017/06/23 9:35- #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額△197百万円には、セグメント間消去額△4,475百万円と、各セグメントに配分していない全社資産4,278百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない親会社の現金及び預金、投資有価証券によるものであります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△7百万円は、セグメント間消去額によるものであります。2017/06/23 9:35 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
主として自動車部品等製造事業における生産設備 (機械装置及び運搬具)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
2017/06/23 9:35- #4 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
リース資産以外 定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/23 9:35 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※2 固定資産の圧縮記帳
補助金収入の受入れに伴い、有形固定資産及び無形固定資産の取得価額から直接控除している圧縮記帳額の内訳は、次のとおりであります。
2017/06/23 9:35- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については3年間で均等償却する方法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2017/06/23 9:35