TBK(7277)のソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1209万
- 2009年3月31日 +266.57%
- 4434万
- 2010年3月31日 +18.21%
- 5242万
- 2011年3月31日 -2.71%
- 5100万
- 2012年3月31日 +17.65%
- 6000万
- 2013年3月31日 -5%
- 5700万
- 2014年3月31日 +731.58%
- 4億7400万
- 2015年3月31日 -12.24%
- 4億1600万
- 2016年3月31日 -18.51%
- 3億3900万
- 2017年3月31日 -7.08%
- 3億1500万
- 2018年3月31日 -12.38%
- 2億7600万
- 2019年3月31日 +35.51%
- 3億7400万
- 2020年3月31日 -50.53%
- 1億8500万
- 2021年3月31日 -18.38%
- 1億5100万
- 2022年3月31日 +1.99%
- 1億5400万
- 2023年3月31日 -18.83%
- 1億2500万
- 2024年3月31日 +15.2%
- 1億4400万
- 2025年3月31日 +29.17%
- 1億8600万
- 2026年3月31日 +31.72%
- 2億4500万
個別
- 2008年3月31日
- 459万
- 2009年3月31日 +544.06%
- 2956万
- 2010年3月31日 +36.96%
- 4049万
- 2011年3月31日 +3.71%
- 4200万
- 2012年3月31日 +7.14%
- 4500万
- 2013年3月31日 -4.44%
- 4300万
- 2014年3月31日 +972.09%
- 4億6100万
- 2015年3月31日 -13.45%
- 3億9900万
- 2016年3月31日 -21.8%
- 3億1200万
- 2017年3月31日 -13.14%
- 2億7100万
- 2018年3月31日 -21.77%
- 2億1200万
- 2019年3月31日 -5.66%
- 2億
- 2020年3月31日 -80%
- 4000万
- 2021年3月31日 -5%
- 3800万
- 2022年3月31日 +60.53%
- 6100万
- 2023年3月31日 +6.56%
- 6500万
- 2024年3月31日 +4.62%
- 6800万
- 2025年3月31日 +73.53%
- 1億1800万
- 2026年3月31日 +35.59%
- 1億6000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.セグメント資産の調整額1,255百万円には、セグメント間消去額△5,504百万円と、各セグメントに配分していない全社資産6,759百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない親会社の現金及び預金、投資有価証券によるものであります。2026/06/25 16:37
4.減損損失は、機械装置及び運搬具、建設仮勘定やソフトウエアなどの有形固定資産及び無形固定資産に係るものであります。
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額1,255百万円には、セグメント間消去額△5,504百万円と、各セグメントに配分していない全社資産6,759百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない親会社の現金及び預金、投資有価証券によるものであります。
4.減損損失は、機械装置及び運搬具、建設仮勘定やソフトウエアなどの有形固定資産及び無形固定資産に係るものであります。2026/06/25 16:37 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2026/06/25 16:37
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。2026/06/25 16:37
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 補助金収入の受入れに伴い、有形固定資産及び無形固定資産の取得価額から直接控除している圧縮記帳額の内訳は、次のとおりであります。2026/06/25 16:37
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 有形固定資産その他 7 7 ソフトウエア 4 4 計 1,206 1,206 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した主な資産グループの概要2026/06/25 16:37
(2) 減損損失の認識に至った経緯用途 種類 場所 その他 ソフトウエア
日本については、当連結会計年度において、事業用資産が将来に生み出すキャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- リース資産以外 定額法2026/06/25 16:37
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産